| 研究領域 | 都市文明の本質：古代西アジアにおける都市の発生と変容の学際研究 |
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| 研究課題/領域番号 |
18H05449
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| 研究種目 |
新学術領域研究(研究領域提案型)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 審査区分 |
人文・社会系
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| 研究機関 | 筑波大学 |
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研究代表者 |
松原 康介 筑波大学, システム情報系, 准教授 (00548084)
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| 研究分担者 |
谷口 守 筑波大学, システム情報系, 教授 (00212043)
中野 茂夫 大阪公立大学, 大学院生活科学研究科, 教授 (00396607)
藤田 康仁 東京工業大学, 環境・社会理工学院, 准教授 (00436718)
田中 英資 福岡女学院大学, 人文学部, 教授 (00610073)
木村 周平 筑波大学, 人文社会系, 准教授 (10512246)
川本 智史 東京外国語大学, 世界言語社会教育センター, 講師 (10748669)
渡邊 祥子 東京大学, 東洋文化研究所, 准教授 (20720238)
武藤 亜子 独立行政法人国際協力機構(緒方貞子平和開発研究所), 緒方貞子平和開発研究所, 上席研究員 (20848907)
中島 直人 東京大学, 大学院工学系研究科(工学部), 准教授 (30345079)
塩谷 哲史 筑波大学, 人文社会系, 准教授 (30570197)
谷口 陽子 筑波大学, 人文社会系, 准教授 (40392550)
廣井 悠 東京大学, 大学院工学系研究科(工学部), 教授 (50456141)
柳沢 究 京都大学, 工学研究科, 准教授 (60368561)
山内 和也 帝京大学, 付置研究所, 教授 (70370997)
田中 暁子 公益財団法人後藤・安田記念東京都市研究所(研究部), 研究部, 主任研究員 (70559814)
守田 正志 横浜国立大学, 大学院都市イノベーション研究院, 准教授 (90532820)
佐倉 弘祐 信州大学, 学術研究院工学系, 助教 (90757220)
杉本 悠子 早稲田大学, 文学学術院, 助手 (80822957)
安田 慎 高崎経済大学, 地域政策学部, 准教授 (60711653)
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| 研究期間 (年度) |
2018-06-29 – 2023-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
53,950千円 (直接経費: 41,500千円、間接経費: 12,450千円)
2022年度: 5,070千円 (直接経費: 3,900千円、間接経費: 1,170千円)
2021年度: 9,230千円 (直接経費: 7,100千円、間接経費: 2,130千円)
2020年度: 13,520千円 (直接経費: 10,400千円、間接経費: 3,120千円)
2019年度: 10,010千円 (直接経費: 7,700千円、間接経費: 2,310千円)
2018年度: 16,120千円 (直接経費: 12,400千円、間接経費: 3,720千円)
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| キーワード | 都市空間の重層性 / 国際協力 / ヘレニズム / イスラーム / ダマスクス / ジェントリフィケーション / グローバル・モビリティ / 伝統的水利システム / アレッポ / 都市交通計画 / アイザノイ / ヘリオポリス / マグダス / カッパドキア / アルジェリア / 文化人類学 / 文化財科学 / イスファハーン / フェス / アルジェ / イッポーヌ / 都市保全 / 都市計画 / 重層性 / 地中海地域 / シーラーズ / ガルダイヤ / パリ / カミロ・ジッテ / マルセイユ / 災害復興 / 重層的空間 / レジリエンス / 戦災復興 / 水と庭園 / 新自由主義 / 人類学 / 文化財学 / 地中海都市 / 都市史 / 震災復興 / 都市遺跡 / 環境解析 |
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| 研究成果の概要 |
現代都市計画は、古代遺産が市街地内に存在し特に住民が住んでいる場合に必要性が高く、ダマスクス、アレッポの他、各地で重層的空間が形成・継承されてきた。また、乾燥地帯ゆえのオアシス水利用の技術が現代に生きていた。都市計画の新自由主義的側面への問題提起から、（官製）都市計画だけでなく住民による空間形成に光が当てられ、ベイルートの事例で実証された。観光化と共に進展するジェントリフィケーションとグローバル・モビリティによる管理保全も明らかになった。古代都市カッパドキアにおける聖シメオン教会を事例に、遺構保全のため、理化学的手法から検証がなされた。変化する「都市文明の本質」に基づく都市計画論を提案する。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本計画研究は、一連の計画研究の最後（6班）にあって、建築・都市計画、文化人類学、文化財科学という、主として現代の課題や事象を扱う研究者から構成された。考古学や石板文献史学の成果を、なお現代において受け止め、社会に活かしていくことの重要性が確認された。また、これらの知見を震災・戦災からの復興都市計画へと還元することも重要である。これは地域の人々の主体性を尊重した国際協力戦略の形をとる必要があり、本研究で得られた往古の都市文明の成り立ちと現代都市計画への応用に関わる知見と、住民参加、持続可能な発展といった既存の理念を組み合わせることで推進する必要がある。
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