研究領域 | 変わりゆく気候系における中緯度大気海洋相互作用hotspot |
研究課題/領域番号 |
19H05697
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研究種目 |
新学術領域研究(研究領域提案型)
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配分区分 | 補助金 |
審査区分 |
理工系
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研究機関 | 国立研究開発法人防災科学技術研究所 |
研究代表者 |
飯塚 聡 国立研究開発法人防災科学技術研究所, 水・土砂防災研究部門, 上席研究員 (40414403)
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研究分担者 |
万田 敦昌 三重大学, 生物資源学研究科, 准教授 (00343343)
佐藤 友徳 北海道大学, 地球環境科学研究院, 准教授 (10512270)
川瀬 宏明 気象庁気象研究所, 応用気象研究部, 主任研究官 (20537287)
安永 数明 富山大学, 学術研究部都市デザイン学系, 教授 (50421889)
美山 透 国立研究開発法人海洋研究開発機構, 付加価値情報創生部門(アプリケーションラボ), 主任研究員 (80358770)
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研究期間 (年度) |
2019-06-28 – 2024-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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配分額 *注記 |
107,770千円 (直接経費: 82,900千円、間接経費: 24,870千円)
2023年度: 16,900千円 (直接経費: 13,000千円、間接経費: 3,900千円)
2022年度: 20,540千円 (直接経費: 15,800千円、間接経費: 4,740千円)
2021年度: 20,540千円 (直接経費: 15,800千円、間接経費: 4,740千円)
2020年度: 25,480千円 (直接経費: 19,600千円、間接経費: 5,880千円)
2019年度: 24,310千円 (直接経費: 18,700千円、間接経費: 5,610千円)
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キーワード | 極端気象 / 黒潮 / 豪雨 / 総観場分類 / AI技術 / 日本海 / JPCZ / 中緯度大気海洋相互作用 / 海面水温 / 不確実性 / 海洋熱波 / 黒潮大蛇行 / 大気の川 / 降水特性 / 温暖化 / 大雪 / 降水粒子 / 令和元年東日本台風 |
研究開始時の研究の概要 |
最近の研究から、梅雨末期に豪雨が頻発する背景として季節的な海面水温の上昇が影響していることが示されている。日本周辺の海面水温は、黒潮・親潮や対馬暖流の影響で複雑な空間構造を持ち、また長期的には他の海域に比べ上昇率が大きい。本研究では、様々な時空間スケールの変動を有する日本周辺の海面水温が、数値モデルで予測される豪雨や豪雪などに与える影響を、高分解能海洋再解析データや観測データも活用しながら明らかにし、極端気象の予測可能性を探求する。これにより、将来の地域気候の影響評価や極端気象の予報の信頼度向上に対して有益な知見を与えることが期待される。
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研究実績の概要 |
近年の西日本における梅雨末期の豪雨の増加に対して、日本周辺の海面水温が関わっていることを示す当初の本研究課題の目的に掲げた研究成果が得られた。高分解能の海面水温データの解析から、1980年代以降における東シナ海の長期的な海面水温の上昇は黒潮近傍で著しい。この長期的な海面水温の上昇に伴い、黒潮近傍での積雲対流の活動と北向きの水蒸気輸送量も増加しており、その結果として風下の西日本における近年の梅雨末期の豪雨の増加に寄与していることが明らかになった。 A02-3班と連携して実施した梅雨期の東シナ海での船舶による集中観測の解析を行った。その結果、観測で捉えられたメソ対流系の発達において、海面水温により変質を受けた大気境界層内の暖湿な空気塊に加えて大気境界層より上の下層大気にも湿潤な空気塊が流入することが、メソ対流系の発達に必要であることが明らかになった。 AI技術を活用して気象パターンをいくつかに分類し、気象条件毎に北海道周辺における冬季の長期的な気温上昇について調査した。その結果、いわゆる西高東低の冬型の気圧配置の場合には、冬季平均の3倍以上のペースで長期的な気温上昇が進行していることが明らかとなった。この差異は、地球温暖化によるオホーツク海の海氷後退による海からの冷却効果の弱化(加熱)が、西高東低の冬型の気圧配置の場合より顕在化するためである。同様な手法を日本海側での降雪時について適応すると、平均的には地球温暖化は大気の成層状態を安定化させる働きがあると見なされているが、降雪をもたらすような気象状況に限って見れば、地球温暖化は地表面付近の温度を上昇させることで不安定化に大きく寄与しているという従来とは異なる新たな解釈も導き出された。また、日本海収束帯(JPCZ)事例における近年の地球温暖化の影響について調査し、降雪量は海上で減少する一方、山岳部では増加することもわかった。
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現在までの達成度 (段落) |
令和5年度が最終年度であるため、記入しない。
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今後の研究の推進方策 |
令和5年度が最終年度であるため、記入しない。
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