研究領域 | 出ユーラシアの統合的人類史学:文明創出メカニズムの解明 |
研究課題/領域番号 |
19H05734
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研究種目 |
新学術領域研究(研究領域提案型)
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配分区分 | 補助金 |
審査区分 |
人文・社会系
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研究機関 | 国立歴史民俗博物館 |
研究代表者 |
松木 武彦 国立歴史民俗博物館, 大学共同利用機関等の部局等, 教授 (50238995)
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研究分担者 |
藤澤 敦 東北大学, 学術資源研究公開センター, 教授 (00238560)
渡部 森哉 南山大学, 人文学部, 教授 (00434605)
比嘉 夏子 岡山大学, 文明動態学研究所, 客員研究員 (00721565)
橋本 達也 鹿児島大学, 総合科学域共同学系, 教授 (20274269)
佐々木 憲一 明治大学, 文学部, 専任教授 (20318661)
寺前 直人 駒澤大学, 文学部, 教授 (50372602)
市川 彰 金沢大学, 古代文明・文化資源学研究所, 准教授 (90721564)
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研究期間 (年度) |
2019-06-28 – 2024-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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配分額 *注記 |
52,520千円 (直接経費: 40,400千円、間接経費: 12,120千円)
2023年度: 10,270千円 (直接経費: 7,900千円、間接経費: 2,370千円)
2022年度: 12,090千円 (直接経費: 9,300千円、間接経費: 2,790千円)
2021年度: 10,270千円 (直接経費: 7,900千円、間接経費: 2,370千円)
2020年度: 10,270千円 (直接経費: 7,900千円、間接経費: 2,370千円)
2019年度: 9,620千円 (直接経費: 7,400千円、間接経費: 2,220千円)
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キーワード | 戦争 / 武器 / 防御施設 / 認知 / 表象 / コミュニケーション / 階層化 / 社会複合化 / 文明形成 / 複合化社会 / 文明 / 儀礼 / 古代国家 / 認知考古学 / 比較考古学 / 文化進化 |
研究開始時の研究の概要 |
2020~2021年度は、集成したデータ群を配列し、事象の出現の順番と因果関係を見据えつつ戦争の出現・発展・低減・消滅のプロセスを地域ごとに提示し、「戦争プロセスモデル」を作成する。2022年度は、このモデルにモニュメント築造(A01班)や技術革新・芸術表現(A02班)などの事象を織り込み、戦争プロセスの認知的側面を明示する。2022年度後半~2023年度前半には、B03 身体班と協業し戦争プロセスの身体的側面を解明する。2023年度後半は、C01モデル班との共同作業によって、集団の複合化と戦争という事象が、ヒトの認知と身体を媒介として文明創出に寄与するメカニズムを提示する。
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研究実績の概要 |
最終年度の議論を通じ、実用武器とも祭祀用武器(形品)とも異なる概念を提示し、個別地域の実例や用途の相互検証を重ねた。寺前直人による「弱い武器」松木武彦による「道具転用武器」など、本班でのディスカッションやシンポジウムで出てきた多様な用語はその仮説的概念提示である。 これを検証するため、まずは身体の拡張としてのトゥール(広義の武器)が、対人、すなわち他者に向けるトゥール(狭義の武器)として認知され、特定の自然的、社会的環境のなかで、文化コードとして定着していく過程を時間軸で整理した(寺前)。また、それらの発生と発展が根差すホモ・サピエンスの認知的特質とコミュニケーションのあり方を分析した(松木)。さらに、上記2点と関連付けながら、出ユーラシア各地における「武器」や「戦争」の具体的なあり方の比較研究を以下の研究分担者が中心となって行った(市川、橋本、佐々木、比嘉、藤澤、渡部)。具体的には、従来の発展段階的枠組みにおさまらない「武器」「戦争」の本質を、文明形成期を中心にして解明した。議論の中心となったのは、「武器」の非身体化がいかに殺戮の簡便化・技能の低下・倫理感(罪悪感)の喪失をもたらしたのか、倫理感(罪悪感)の喪失は、文化的脈絡に左右されるのか、あるいは生業(狩猟採集民・遊牧民・定住農耕民)でその差異はあるのか。また対獣、対「同」族、対「異」族での変化はあるのか、武器の実用に伴う生死のかかるカタストロフィ(恐怖と興奮・高揚感)は、どう昇華されたのか。殺人や暴力の肯定、正当化において、武器がどのように機能したのかといった点である。 さらにそこから発展した議論として、武力による征服によって集団間の統合を促す外的・物理的側面だけではなく、攻撃と防御の反復やその危機感の演出によって集団内外の差を強化、固定し、その操作を通じて権力を強化する、あるいは社会を複合化させる側面に注目した。
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現在までの達成度 (段落) |
令和5年度が最終年度であるため、記入しない。
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今後の研究の推進方策 |
令和5年度が最終年度であるため、記入しない。
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