| 研究領域 | 生涯学の創出－超高齢社会における発達・加齢観の刷新 |
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| 研究課題/領域番号 |
20H05805
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| 研究種目 |
学術変革領域研究(A)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 審査区分 |
学術変革領域研究区分(Ⅰ)
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| 研究機関 | 京都大学 |
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研究代表者 |
柴田 悠 京都大学, 人間・環境学研究科, 教授 (50631909)
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| 研究期間 (年度) |
2020-11-19 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2024年度)
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| 配分額 *注記 |
42,510千円 (直接経費: 32,700千円、間接経費: 9,810千円)
2024年度: 8,970千円 (直接経費: 6,900千円、間接経費: 2,070千円)
2023年度: 10,010千円 (直接経費: 7,700千円、間接経費: 2,310千円)
2022年度: 11,050千円 (直接経費: 8,500千円、間接経費: 2,550千円)
2021年度: 10,530千円 (直接経費: 8,100千円、間接経費: 2,430千円)
2020年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
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| キーワード | ウェルビーイング / 主観的幸福感 / ソーシャルサポート / 公的サービス / 社会調査 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究は、本学術変革領域「生涯学」がめざす「豊かな人生を享受できる超高齢社会を実現するための科学的基盤の解明」とその成果の「社会実装」に向けて、現代日本社会における「豊かな人生」つまり「生涯全体にわたってウェルビーイングの高い人生」の条件をさぐるものである。
具体的には、日本の成人を対象とした全国規模の社会調査を行い、生涯の各時期の「ウェルビーイング」（主観的幸福感など）の規定要因を分析する。その際とりわけ、先行研究で実証的な検討が欠けていた「ウェルビーイングに対するソーシャルサポートと公的サービスの交互作用効果」と「ソーシャルサポートに対する公的サービスの効果」を、実証的に検討する。
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| 研究実績の概要 |
2022年度には、2020年度に実施したインターネット調査のデータを分析するとともに、その分析結果をふまえて、全国郵送調査（若年・中年調査）を設計・実施した。
その際に、以下の点に留意した。まず、ソーシャルサポートがウェルビーイングに与える効果として、第1に「直接的にウェルビーイングに影響する」という直接効果が考えられた。また第2に、「公的サービスの利用に影響することで、間接的にウェルビーイングに影響する」という間接効果も考えられた。つぎに、公的サービスがウェルビーイングに与える効果として、第1に「直接的にウェルビーイングに影響する」という直接効果が考えられた。また第2に、「ソーシャルサポートのやりとりに影響することで、間接的にウェルビーイングに影響する」という間接効果も考えられた。
そこでこれら4つの可能性を考慮して、以下の4つのリサーチクエスチョンを設定した。①誰との間のどのようなソーシャルサポートのやりとりがどの程度増えると、どの種類のウェルビーイングがどの程度改善するのか、②誰との間のどのようなソーシャルサポートのやりとりがどの程度増えると、どのような公的サービスの利用がどの程度減るのか、③どのような公的サービスの利用がどの程度増えると、誰との間のどのようなソーシャルサポートのやりとりがどの程度増えるのか、④どのような公的サービスの利用がどの程度増えると、どの種類のウェルビーイングがどの程度改善するのか。
上記①～④を検証するために、インターネット調査データを分析した。さらに、それらの結果をふまえながら、全国郵送調査での質問項目やワーディングを精査した。とりわけ、これまでの分析により、出身階層の推定に用いる項目などに改善の余地があることが分かっているため、それらの改善をして質問項目やワーディングを決定し、調査を2023年1月に実施した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
当初の予定通り、インターネット調査の分析とその結果をふまえて、全国郵送調査の調査票を改善し、2022年度中に計画通り全国郵送調査（若年・中年調査）を実施することができたため。
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| 今後の研究の推進方策 |
2023年度には、2022年度に実施した全国郵送調査（若年・中年調査）のデータをひきつづき分析するとともに、その分析結果をふまえて、2024年度に予定している追加調査の計画を練る。
データ分析の際には、先述の①～④のリサーチクエスチョンを検証するために、主に成育環境と現在のウェルビーイング、およびそれらをつなぐ媒介変数に着目して、全国郵送調査のデータを分析する。さらに、それらの結果をふまえながら、2024年度に実施予定の追加調査の計画を練る。
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