| 研究領域 | 生涯学の創出－超高齢社会における発達・加齢観の刷新 |
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| 研究課題/領域番号 |
20H05807
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| 研究種目 |
学術変革領域研究(A)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 審査区分 |
学術変革領域研究区分(Ⅰ)
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| 研究機関 | 東京医科大学 |
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研究代表者 |
倉田 誠 東京医科大学, 医学部, 教授 (30585344)
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| 研究分担者 |
風間 計博 京都大学, 人間・環境学研究科, 教授 (70323219)
安井 眞奈美 国際日本文化研究センター, 研究部, 教授 (40309513)
飯嶋 秀治 九州大学, 人間環境学研究院, 教授 (60452728)
新本 万里子 広島市立大学, 国際学部, 研究員 (60634219)
山本 健太 神戸大学, 人間発達環境学研究科, 助教 (00895542)
佐本 英規 筑波大学, 人文社会系, 助教 (60822749)
佐野 文哉 京都大学, アジア・アフリカ地域研究研究科, 客員研究員 (00965501)
四條 真也 関東学院大学, 国際文化学部, 講師 (90966285)
紺屋 あかり 明治学院大学, 国際学部, 講師 (90757593)
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| 研究期間 (年度) |
2020-11-19 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2024年度)
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| 配分額 *注記 |
38,480千円 (直接経費: 29,600千円、間接経費: 8,880千円)
2024年度: 7,020千円 (直接経費: 5,400千円、間接経費: 1,620千円)
2023年度: 8,580千円 (直接経費: 6,600千円、間接経費: 1,980千円)
2022年度: 8,580千円 (直接経費: 6,600千円、間接経費: 1,980千円)
2021年度: 7,540千円 (直接経費: 5,800千円、間接経費: 1,740千円)
2020年度: 6,760千円 (直接経費: 5,200千円、間接経費: 1,560千円)
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| キーワード | 生涯学 / モノ / 障害 / ジェンダー / 文化人類学 / 生涯 / 生涯感 / ヒト-モノ関係 / 性差 / オセアニア / 能力観 / 多元的な生涯観 / 生涯観 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
オセアニアや日本の諸社会を対象として、主に障害者や女性に焦点をあて、人びとが生涯にわたって様々なモノとどのように関わり、そのような関わりが当該社会の生涯観の中でいかに考えられているかを検討する。具体的には、自助具や義肢・補装具、出産育児具や生理用品といったモノをとりあげ、①それらが社会に導入され個々の身体に馴染んでゆく過程、②それらを用いる人びとの用法や動作の変化、③それらを身につけ用いながら生きてゆくことへの社会的評価、を継続的な参与観察により明らかにする。身体や生活の状況に応じたモノとの関わりに焦点をあてることで、個体としてのヒトの成長から衰退へといった一元的な発達モデルを問い直す。
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| 研究実績の概要 |
2021年度は、2021年5月に日本文化人類学会において同じ学術変革領域研究の技能発達班(C01班)とともに「生涯学」プロジェクトのねらいと文化人類学的な意義を説明する学会発表を行った。また、11月には、生涯学プロジェクト全体で公開シンポジウム(オンライン)を行い、生涯学における本研究の位置づけや展望を社会に向けて発信した。また、これらの内容を整理して、学術雑誌ZAIRAICHIに「生涯学におけるヒト-モノ研究のねらいと展望」という論文を発表した。3月には、技能発達班(C01班)と合同で「文化人類学連携若手研究者ワークショップ」をオンライン開催し、若手研究者を中心としたポスター発表を行い、次世代の研究者育成に努めた。
COVID-19パンデミックにより海外現地調査の実施が困難であったことから、研究分担者・研究協力者が国内調査を優先的に実施するとともに、研究班全体としても合同国内調査を実施し、今後の調査に向けた問題意識のすり合わせと将来的な社会実装に向けたネットワーク構築を行った。また、研究班として２回の研究会を実施し、そこでの検討結果を生涯学全体の領域会議において口頭およびポスターで発表した。さらに、社会教育主事講習での講演を通して、本研究のねらいや研究会で得られた知見を地域で社会教育を担っている受講者に提示した。
上記のような活動を通して、研究班内や領域間での研究交流を進めるとともに、海外現地調査の開始や社会実装に向けた基盤を整備した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
COVID-19パンデミックにより海外渡航が大幅に制限され、実質的に海外現地調査が実施できない状況が継続している。
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| 今後の研究の推進方策 |
研究計画では、2021年度は各研究者による海外調査地でのフィールドワーク(予備調査・本調査)が予定されていた。しかし、COVID-19パンデミックにより実施できない状況が継続している。このため、当面は、社会実装に向けた日本国内での調査を優先するとともに、研究組織を拡充して海外現地調査が実施可能となった時点で迅速に多数の調査を実施できる状況を整備しておく方針である。研究組織の拡充にあたっては、新たな学術領域である生涯学の発展に向けて若手研究者を積極的に招くとともに、文化人類学以外の関連学術療育の専門家に研究協力者として関わっていただくことで、既存の学術領域を超えた問題意識や視点の獲得に努めたいと考えている。本研究を構成する「障害」に関する研究ユニットと「性差」に関する研究ユニットのうち、依然として前者への偏りが見られるため、後者の方を優先的に拡充してゆきたい。次年度以降は、調査や研究会で得られた知見を領域会議や公開シンポジウム等で積極的に発信してゆく予定である。また、以上のような共同研究の展開を関連学会でも発表し、外部の研究者からの指摘や助言を仰ぐ予定である。
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