| 研究領域 | 生涯学の創出－超高齢社会における発達・加齢観の刷新 |
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| 研究課題/領域番号 |
20H05807
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| 研究種目 |
学術変革領域研究(A)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 審査区分 |
学術変革領域研究区分(Ⅰ)
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| 研究機関 | 東京医科大学 |
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研究代表者 |
倉田 誠 東京医科大学, 医学部, 教授 (30585344)
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| 研究分担者 |
風間 計博 京都大学, 人間・環境学研究科, 教授 (70323219)
安井 眞奈美 国際日本文化研究センター, 研究部, 教授 (40309513)
飯嶋 秀治 九州大学, 人間環境学研究院, 教授 (60452728)
新本 万里子 広島市立大学, 国際学部, 研究員 (60634219)
山本 健太 神戸大学, 人間発達環境学研究科, 助教 (00895542)
佐本 英規 筑波大学, 人文社会系, 助教 (60822749)
佐野 文哉 京都大学, アジア・アフリカ地域研究研究科, 客員研究員 (00965501)
四條 真也 関東学院大学, 国際文化学部, 講師 (90966285)
紺屋 あかり 明治学院大学, 国際学部, 講師 (90757593)
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| 研究期間 (年度) |
2020-11-19 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2024年度)
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| 配分額 *注記 |
38,480千円 (直接経費: 29,600千円、間接経費: 8,880千円)
2024年度: 7,020千円 (直接経費: 5,400千円、間接経費: 1,620千円)
2023年度: 8,580千円 (直接経費: 6,600千円、間接経費: 1,980千円)
2022年度: 8,580千円 (直接経費: 6,600千円、間接経費: 1,980千円)
2021年度: 7,540千円 (直接経費: 5,800千円、間接経費: 1,740千円)
2020年度: 6,760千円 (直接経費: 5,200千円、間接経費: 1,560千円)
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| キーワード | 生涯学 / モノ / 障害 / ジェンダー / 文化人類学 / ヒト-モノ関係 / 性差 / オセアニア / 生涯 / 生涯感 / 能力観 / 多元的な生涯観 / 生涯観 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
オセアニアや日本の諸社会を対象として、主に障害者や女性に焦点をあて、人びとが生涯にわたって様々なモノとどのように関わり、そのような関わりが当該社会の生涯観の中でいかに考えられているかを検討する。具体的には、自助具や義肢・補装具、出産育児具や生理用品といったモノをとりあげ、①それらが社会に導入され個々の身体に馴染んでゆく過程、②それらを用いる人びとの用法や動作の変化、③それらを身につけ用いながら生きてゆくことへの社会的評価、を継続的な参与観察により明らかにする。身体や生活の状況に応じたモノとの関わりに焦点をあてることで、個体としてのヒトの成長から衰退へといった一元的な発達モデルを問い直す。
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| 研究実績の概要 |
2023年度は、研究成果の社会還元・社会実装の一環として、6月に国際リハビリテーション研究会で国内のリハビリテーション関係に向けて、本研究のねらいとこれまでの成果を講演した。また、7月には、東北大学における社会教育主事講習プログラム内の「支援論」の一部として、社会教育関係者に向けた講義を行った。さらに、12月には、JST-RISTEXシチズンサポートプロジェクトと生涯学のジョイント・シンポジウム「超高齢社会における加齢観の刷新による社会的孤立・孤独の一次予防」を開催し、そのなかでサモアにおける現地調査の結果にもとづき講演を行なった。
研究班内では、8月と翌年2月に研究会と合同調査を実施した。まず、8月には、明治学院大学で第6回研究会を開催して2名の研究分担者に報告いただくとともに、東京都内のfermataの店舗において国内におけるフェムテック関連製品の展開と動向に関する合同調査を行った。翌年2月には、別府市内の「太陽の家」や「オムロン太陽」において障害者の生活労働環境に関する合同調査を行った後、九州大学で第7回研究会を開催して2名の研究分担者に報告いただいた。
これらの研究会での検討内容や成果は、それぞれ8月と翌年3月に開催された生涯学全体の領域会議において報告・発表され、さまざまな領域の研究者からコメントやアドバイスがあった。また、3月の領域会議後には、C01班と合同で、来年度の最終的な成果公表に向けた合同研究会を開催し、それぞれの研究成果を共有するとともに成果の取りまとめに向けて調整を進めた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
海外渡航の制限が概ね解除され、COVID-19のパンデミック下で行えなかった海外現地調査をほぼ終えることができた。また、最終年度の成果公表に向けた準備も順調に進んでおり、これまでの進捗の遅れをほぼ解消することができたと考えている。
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| 今後の研究の推進方策 |
本年度の調査研究の実施によって、COVID-19の影響で生じていた海外現地調査の遅れをほぼ解消することができた。また、7回にわたる研究会と合同調査を通じて、研究班内で調査結果の報告・共有と研究内容の検討も順調に進んでおり、来年度はもう1回研究会と合同調査を実施した後にC01班と合同で研究成果の最終的な公表に向けた取りまとめに入る予定である。各研究者の間でも、すでに成果公表に向けた論文の執筆が始まっており、公表媒体の確保もできている。これらに加えて、来年度は、生涯学の各計画班・公募班と連携しながら、公開シンポジウムや実務者との交流といった取り組みも継続的に実施し、生涯学としての学術成果の社会実装もさらに推進することになっている。
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