| 研究領域 | イスラーム的コネクティビティにみる信頼構築：世界の分断をのりこえる戦略知の創造 |
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| 研究課題/領域番号 |
20H05824
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| 研究種目 |
学術変革領域研究(A)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 審査区分 |
学術変革領域研究区分(Ⅰ)
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| 研究機関 | 京都大学 |
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研究代表者 |
長岡 慎介 京都大学, アジア・アフリカ地域研究研究科, 教授 (20611198)
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| 研究分担者 |
亀谷 学 弘前大学, 人文社会科学部, 准教授 (00586159)
五十嵐 大介 早稲田大学, 文学学術院, 教授 (20508907)
小茄子川 歩 京都大学, アジア・アフリカ地域研究研究科, 特任准教授 (20808779)
平野 美佐 (野元美佐) 京都大学, アジア・アフリカ地域研究研究科, 教授 (40402383)
岩崎 葉子 独立行政法人日本貿易振興機構アジア経済研究所, 地域研究センター中東研究グループ, 研究グループ長 (40450481)
安田 慎 高崎経済大学, 地域政策学部, 准教授 (60711653)
町北 朋洋 京都大学, 東南アジア地域研究研究所, 准教授 (70377042)
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| 研究期間 (年度) |
2020-11-19 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2024年度)
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| 配分額 *注記 |
65,260千円 (直接経費: 50,200千円、間接経費: 15,060千円)
2024年度: 14,300千円 (直接経費: 11,000千円、間接経費: 3,300千円)
2023年度: 14,040千円 (直接経費: 10,800千円、間接経費: 3,240千円)
2022年度: 14,040千円 (直接経費: 10,800千円、間接経費: 3,240千円)
2021年度: 12,740千円 (直接経費: 9,800千円、間接経費: 2,940千円)
2020年度: 10,140千円 (直接経費: 7,800千円、間接経費: 2,340千円)
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| キーワード | イスラーム経済 / 貨幣・金融 / 市場 / 所有 / ポスト資本主義 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究は、イスラーム世界で育まれてきた様々な経済知（これをイスラーム経済知）が、そのモビリティを活用して普遍的戦略知としてポスト資本主義時代の地球社会システムの構築のためにどのような貢献ができるかを探究するものである。そのために、歴史的イスラーム経済実践および現代に再構築されたイスラーム経済実践に着目し、そこで見られる特有の経済制度（貨幣・金融、市場、所有制度）の独自性と普遍性を比較経済史的観点から検討し、そのモビリティの全容解明に取り組む。
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| 研究実績の概要 |
今年度（繰越のため2021、2022年度）は、歴史的イスラーム経済実践および現代に再構築されたイスラーム経済実践に着目し、そこで見られる特有の経済制度（貨幣・金融、市場、所有制度）の独自性と普遍性を比較経済史的観点から解明するために、①イスラーム経済制度の歴史的形成および現代的再構築の動態の解明と②イスラーム世界に近接する文明圏（アジア、アフリカ、ヨーロッパ）の類似の経済制度との比較研究の2つの小課題に次のような役割分担で取り組んだ。
①イスラーム経済制度の歴史的形成および現代的再構築の動態の解明
長岡慎介、五十嵐大介、岩﨑葉子、亀谷学、安田慎）
②イスラーム世界に近接する文明圏の類似の経済制度との比較研究
小茄子川歩、平野美佐、町北朋洋
今年度は複数回研究会を開催し、各分担者による研究報告を実施した。また、昨年度に続き各メンバーが研究に必要なインフラ（関連文献の国内外での収集、現地での先行フィールド調査（オンラインを含む）の実施、協力研究機関との調整）を整備することに取り組んだ。2021年12月10～12日には本領域の計画研究B01班との共催による国際会議（International Conference on Islamic Trust Studies: Conflict and Harmony between State and Market）をオンラインで開催した。以上の研究活動の成果として、2023年3月に黒木英充・後藤絵美編『イスラーム信頼学へのいざない（イスラームからつなぐ1）』東京大学出版会を刊行した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
コロナ禍による渡航制限により、十分な現地調査はかなわなかったが、オンラインを通じて研究会を重ねることで研究メンバー間での問題意識の共有を十分にすることができた。また、国際会議の開催によって本研究に関する多様な視点からの助言やコメントを得ることができたのは大きな収穫であった。
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| 今後の研究の推進方策 |
2024年3月の本計画研究の成果刊行に向けて、研究メンバー間のコミュニケーションをより密にして研究を発展させていきたい。
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