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超高温・高密度プラズマ計測技術と爆縮の高効率化

研究課題

研究課題/領域番号 01050021
研究種目

核融合特別研究

配分区分補助金
研究機関大阪大学

研究代表者

山中 龍彦  大阪大学, レーザー核融合研究センター, 教授 (80107143)

研究分担者 糟谷 紘一  東京工業大学, 大学院総合理工学研究科, 助教授 (30029516)
植田 憲一  電気通信大学, 新形レーザー研究センター, 教授 (10103938)
永津 雅章  名古屋大学, 工学部, 助手 (20155948)
山中 正宣  大阪大学, レーザー核融合研究センター, 助教授 (10029118)
三宅 寛  神戸商船大学, 商船学部, 教授 (00031443)
研究期間 (年度) 1989
研究課題ステータス 完了 (1989年度)
配分額 *注記
60,000千円 (直接経費: 60,000千円)
1989年度: 60,000千円 (直接経費: 60,000千円)
キーワード中性子計測 / イオン温度計測 / 電場計測 / 中性子影響 / X線放射輸送 / 軽イオンビーム / 燃料ペレット / 偏極燃料
研究概要

核融合特別研究の10年のまとめとして、核融合臨界プラズマの診断にとって重要なイオン温度計測をはじめとする計測技術と爆縮の高効率化の基礎となる以下の研究行った。^3H_e中性子検出器でMCFプラズマの中性子スペクトルを計測し、イオン温度を決定するための応答関数の整備を行い、磁場のエネルギー分解能に及ぼす影響等を明らかにすると共に信号のパイルアップ補正法を研究した。ICF中性子スペクトル計測法として、CRー39飛跡検出器による方法と多数のシンチレーション中性子検出器を用い個々の中性子の飛行時間を計測してスペクトルを決定する方法について行い、これらの方法が有効であることを明らかにした。CW中性水素ビームプローブ法によりイオン温度の時間変化を決定する方法をCRFプラズマを用いて行い、その有効性を確認した。遠赤外イオントムソン散乱法をヘリオトロンプラズマに摘要した。H_eビームを用いたレーザー誘起蛍光法によりプラズマ中の電場を100V/cmの精度で計測する基礎実験を行いその有効性を確認した。固体撮像素子の14MeV中性子損傷について明らかにした。
爆縮の高効率化にとって重要な基礎物理であるX線の放射輸送を取り扱う多次元コードの開発を行った。また放射輸送の基礎データの収集をKrFレーザー、YAGレーザーで行った。レーザーの代替エネルギードライバーである軽イオンビームの輝度向上にとって重要なイオンビームバンチングに関する研究を行い陽極後面よりプラズマを入射する半透過型のアクティブダイオードがビームバンチングに有効であることを見いだした。プラスチック燃料容器の水素透過性能を抑制する研究を行い、KrFレーザー照射により抑制できることを明らかにした。核スピン偏極燃料での核融合反応率の理論計算をDーT、DーD、Dー^3H_eについて行った。また反応率測定のための実験装置を建設した。

報告書

(1件)
  • 1989 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (4件)

  • [文献書誌] M.NAGATSU: "Ion Temperature Measurement by SMM Laser Scattering Combined with Dual Homodyne Detection System" Proc.4th Int.Symposium on Laser-Aided Plasma Diognostics. 297-302 (1989)

    • 関連する報告書
      1989 実績報告書
  • [文献書誌] T.ODA: "Electvic Field Measurement in Fusion Plasma" Proc.4th Int.Symposium on Laser-Aided Plasma Diagnostics. 165-170 (1989)

    • 関連する報告書
      1989 実績報告書
  • [文献書誌] 小田啓二: "CRー39飛跡検出器の中性子スペクトル測定への応用" 第5回放射線検出器ドシメトリ研究集会要旨集. 54-57 (1990)

    • 関連する報告書
      1989 実績報告書
  • [文献書誌] T.YABE: "Interaction between Atomic Bound and Free Electrons in High-Z Atoms under Non-Local-Thermodynamic-Equilibrium Condition" Phys.Rev.A. A39. 2776-2779 (1989)

    • 関連する報告書
      1989 実績報告書

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公開日: 1989-04-01   更新日: 2016-04-21  

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