| 研究課題/領域番号 |
01102013
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 研究機関 | 川村学園女子大学 |
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研究代表者 |
奥田 真丈 川村学園女子大学, 副学長 (00126377)
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| 研究分担者 |
富樫 裕 群馬大学教育学部, 教授 (40141981)
中留 武昭 奈良教育大学, 教授 (20082901)
新井 郁男 上越教育大学, 副学長 (30000061)
沢田 利夫 国立教育研究所, 科学教育研究センター, センター長 (40000062)
牧 昌見 国立教育研究所, 教育経営研究部, 部長 (70000057)
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| 研究期間 (年度) |
1988 – 1990
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| 研究課題ステータス |
完了 (1990年度)
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| キーワード | OECDーCERI / 国際教育指標プロジェクト / 学校経営診断カ-ド / OECD=CERI |
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| 研究概要 |
1.3ヶ年計画の最終年次にあたる。OECDーCERIの「国際教育指標プロジェクト」と連携しながら、研究作業を続けた。研究分担者小委員会を5回、研究分担者会議(総会)を5回開催し、報告書の完成に至った。2.この研究は、学校教育の成果・効果をどのような指標で測ることが望ましいかについて(1)子ども、(2)教師、(3)学校等の側から検討を加え、効果的な教育指標の開発を目指したが、予定通りの成果を上げるまでには至らなかった。その理由の最大のものは、教育の“質"を測るという本質的な困難性であった。報告書に載せたところであるが、この研究が貢献した指標の候補リストを含めOECDプロジェクトとしては 183項目を開発したものの、実用までにはなお一層の開発努力を要するというのが実状である。3.報告書では、OECDプロジェクトの試み、アメリカ、イギリスにおける国、地方、学校の各段階における研究開発の動向、IEAの成果等を踏まえ考察を加えた。国内的な開発努力としては、開発した「学校経営診断カ-ド」の解説とこのカ-ドを活用とて学校改善に取り組んだ事例(小・中・高校)を収録した。このカ-ドにおける診断項目は、学校段階における指標として活用できたわけである。この点については、OECDの国際会議で発表したところでもある。4.われわれは、この研究をさらに発展させるため「初等・中等教育改革の推進のための教育指標の研究開発」(総合研究A、代表 奥田真丈、平成3〜5年度)の3年計画で、科研費を申請中である。
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