| 研究課題/領域番号 |
01301080
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| 研究種目 |
総合研究(A)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 研究分野 |
経済史
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| 研究機関 | 北海道大学 |
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研究代表者 |
石坂 昭雄 北海道大学, 経済学部, 教授 (80000686)
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| 研究分担者 |
斎藤 修 一橋大学, 経済研究所, 教授 (40051867)
安元 稔 駒沢大学, 経済学部, 教授 (00067860)
柳沢 治 東京都立大学, 経済学部, 教授 (00062159)
松尾 太郎 法政大学, 経済学部, 教授 (70061108)
篠塚 信義 東北大学, 経済学部, 教授 (60000577)
酒田 利夫 青山学院大学, 国際政治経済学部, 教授 (80121721)
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| 研究期間 (年度) |
1989 – 1990
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| 研究課題ステータス |
完了 (1990年度)
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| 配分額 *注記 |
5,900千円 (直接経費: 5,900千円)
1990年度: 2,500千円 (直接経費: 2,500千円)
1989年度: 3,400千円 (直接経費: 3,400千円)
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| キーワード | 原基的(プロト)工業化 / 農村工業 / 人口動態 / 問屋制家内工業 / 地域 / 出生率 / 人口圧 / 家族 |
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| 研究概要 |
本総合研究の期間(平成元年〜平成2年度)に、通算6回の研究集会を開催し各分担者から担当地域についての研究状況と個別的実証研究の報告を受け討論・検討を行った。これらの報告により明らかにされた重要な点を整理検討して列記しておきたい。
1.人口圧と農村工業の展開との開連は、地域によって異なる歴史的諸要困の様々な作用が認められ、過剰人口の存在自体がただちに農村工業の発展に有利に作用するわけではない。この点は、とりわけアイルランドの場合に認められる。また、農村工業の発展は、その初期には結婚年齡の低下や出生率の向上を通じて、人口増と高い人口密度をもたらすとはいえ、一定の成熟期に入ったのちには、結婚年齡はかなり高くなる例があり、農村工業を支える経済的諸条件のみならず、様々の社会的な構造も配慮しなければならない。 2.近代西・中欧に農村工業形成の条件として考慮されねばならない点は、中世以来の農業=土地制度との開連である。それは特に領主制の規制の形態や強度と村落共同体の形態、その後の土地所有の状況(大土地所有か多数の自作農民による分有か)、また古い農業地帯か、あるいは開墾された旧森林地域であるか、牧畜地帯であるかによって大きな差異が認められる。 3.機械制大工業への移行との関連では、フランドルのように、集約的零細農民経営と結び付いた、人口圧の大きい地域では、かえって問屋制家内工業すら展開できず買入制が支配的であり、産業革命への対応も停滞的であるのにたいし、むしろ牧畜地帯では労働力の不足や工賃の騰貴、技術的隘路の解決の必要から、積極的な対応を示している、 4.工業化との関連で、当該農村工業の原料や製品市場関係が非常に重要であり、綿業・高級紡毛毛織物工業・梳毛毛織物と麻織物・絹織物の場合で大きな差異がみられる。
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