高速交通機関が地域発展に及ぼす影響調査

• 研究課題/領域番号: 01460186
• 研究種目: 一般研究(B)
• 配分区分: 補助金
• 研究分野: 交通工学・国土計画
• 研究機関: 東京大学
• 研究代表者: 中村 英夫 東京大学, 工学部・土木工学科, 教授 (10013111)
• 研究分担者: 柴崎 亮介 東京大学, 工学部・土木工学科, 助教授 (70206126)
• 研究期間 (年度): 1989
• 研究課題ステータス: 完了 (1989年度)
• 配分額: 3,000千円 (直接経費: 3,000千円); 1989年度: 3,000千円 (直接経費: 3,000千円)
• キーワード: 高速交通機関 / 情報交流 / 立地余剰 / 移動可能財

研究概要

本研究は地域間高速交通期間の整備を国土・地域計画的な観点から検討するために、新幹線を例としてそれが地域に及ぼした影響を把握し、かつ、その発生メカニズムを明確にすることを行ったものである。
まず、東北新幹線と上越新幹線の沿線地域について人口変化と経済変化を調査し、非沿線地域と比較することにより新幹線の影響を分析している。この分析によって、新幹線沿線の発展地域において特に知識や情報入手のための交流活動に依存した業種が著しく成長していることを明らかにした。また、既にそれらの業種が十分集積していることや高等教育機関が十分に整備されている事などの条件が新幹線により人口成長を遂げるために必要であることを統計的に検証している。これらの実証的分析で把握した各種の影響は、家計や企業といった立地選択を行える経済主体の行動変化により生じたのもである。それゆえ、本研究では、それらの行動変化を統一的に説明するために立地余剰の概念を用い、さらに、財・サ-ビスを移動可能財と移動不可能財に分類し、各財の生産・消費という観点から新幹線による立地余剰の変化を検討議論している。そして、その結果として生じる家計と企業の立地変更と地域発展について、大都市圈と地方都市が新幹線により結ばれた場合を想定した単純な記述的モデルを用いて説明し、どちらの地域が発展するか定性的に明らかにしている。最後に、新幹線の影響と地域の特性の関係を明確にするために、地域をその特性に応じて中心都市地域、小規模都市地域、農山村地域、大都市圏という4つのタイプに分類し、それぞれの地域発展の形態を描出している。
以上の研究成果は、今後の高速交通プロジェクトを国土・地域計画的観点から評価する上での有益な資料となりうるものであると考える。