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ウリ科植物の抗アレルギ-性トリテルペン誘導体の開発とバイオ発生

研究課題

研究課題/領域番号 01470138
研究種目

一般研究(B)

配分区分補助金
研究分野 化学系薬学
研究機関京都大学

研究代表者

田端 守  京都大学, 薬学部, 教授 (60025682)

研究分担者 上硲 和輔  武庫川女子大学, 薬学部, 教授 (60085280)
田中 重雄  京都大学, 薬学部, 助手 (30115878)
福井 宏至  京都大学, 薬学部, 助教授 (80026575)
研究期間 (年度) 1989 – 1990
研究課題ステータス 完了 (1990年度)
配分額 *注記
6,800千円 (直接経費: 6,800千円)
1990年度: 1,400千円 (直接経費: 1,400千円)
1989年度: 5,400千円 (直接経費: 5,400千円)
キーワードウリ科 / ヘチマ / Luffa cyindrica / 植物培養細胞 / テルペノイド / ブリオノ-ル酸 / ブリオノ-ル酸コハク酸エステル / 抗アレルギ-作用 / Luffa cylindrica / 抗炎症作用
研究概要

本研究を実施することにより、以下の研究成果をあげることができた。
1.ウリ科植物培養細胞のブリオノ-ル酸生成能: ウリ科植物(8属13種27品種)から誘導した培養細胞に中、Tricosanthes,Melothria属を除くすべての培養細胞が、ブリオノ-ル酸を主成分として含有していた。
2.培養細胞によるブリオノ-ル酸の効率的な生産法の確立:細胞株の選抜や、ホルモン、糖などの培養条件を改善することにより、ヘチマ培養細胞のブリオノ-ル酸生産能は、乾重当り4%と親植物より著しく向上した。
3.ブリオノ-ル酸の細胞内局在性:ヘチマ培養細胞は大量のブリオノ-ル酸を細胞膜あるいは壁に分泌した。
4.ブリオノ-ル酸の抗アレルギ-作用:ブリオノ-ル酸は、甘草由来のグリチルレチン酸より強い抗I、IV型アレルギ-活性を示した。
5.ブリオノ-ル酸誘導体の合成:ブリオノ-ル酸より活性の高い化合物を得る目的で、コハク酸エステル、フタル酸エステルなど8種の誘導体を合成した。
6.培養細胞の生成するブリオノ-ル酸関連化合物の検索:ブリオノ-ル酸とは母核の異なるジエン体をヘチマ培養細胞から単離し、構造活性相関の実験に供した。
7.天然あるいは合成のブリオノ-ル酸関連化合物の抗アレルギ-特性:8種の化合物の抗I型アレルギ-活性を試験した結果、ブリオノ-ル酸コハク酸エステルの抗I型アレルギ-活性は、ブリオノ-ル酸より約7倍、また市販のトラニラストより約3倍高いことが判明した。さらに本化合物は、III、IV型アレルギ-に経口投与で有効で、広いスペクトルの抗アレルギ-活性を有する化合物であることがわかった。

報告書

(3件)
  • 1990 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 1989 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (4件)

  • [文献書誌] Shigeo Tanaka: "Antiーallergic effect of bryonolic acid from Luffa cylindrica cell suspension cultures" Planta Medica. (1991)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      1990 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Shigeo Tanaka: "Anti-allergic effect of bryonolic acid from Luffa cylindrica cell suspension cultures" Planta Medica. (1991)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      1990 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Shigeo Tanaka: "Antiーallergic effect of bryonolic acid from <Luffa>___ー <cylindrica>___ー cell suspension cultures" Planta Medica. (1991)

    • 関連する報告書
      1990 実績報告書
  • [文献書誌] Mamoru Tabata: "Antiallergic activity of bryonolic acid from Luffa cylindrica cell culture" Planta Medica. (1990)

    • 関連する報告書
      1989 実績報告書

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公開日: 1989-04-01   更新日: 2016-04-21  

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