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Microdialysis法による脳内報酬効果に関わる神経伝達物質機序の解析

研究課題

研究課題/領域番号 01510059
研究種目

一般研究(C)

配分区分補助金
研究分野 心理学
研究機関名古屋大学

研究代表者

中原 大一郎  名古屋大学, 医療技術短期大学部, 助教授 (80128389)

研究期間 (年度) 1989
研究課題ステータス 完了 (1989年度)
配分額 *注記
1,700千円 (直接経費: 1,700千円)
1989年度: 1,700千円 (直接経費: 1,700千円)
キーワードMicrodialysis / ド-パミン / 自己刺激 / 側坐核 / 前頭皮質 / 線条体 / DOPAC / HVA
研究概要

ド-パミンは脳内報酬効果の発現と維持-脳内自己刺激現象-に関わる神経伝達物質の一つである。本研究では、無麻酔下で動物の行動を観察しながら脳内の物質動態をモニタ-することができる脳内微小透析(Microdialysis)法を用いて、脳内自己刺激行動に伴うド-パミンとその代謝物質(DOPACとHUA)の継時的変化をin vivoで検索した。まず、内側前脳束の自発的な自己刺激を行っている時のド-パ-ミン、DOPACおよびHVAの変化を調べてみると、側坐核ではこの順序で各々が最大40-60%増加することがわかった。しかし、ド-パミン遊離の増加は微小で統計学的には有意に至らなかった。自己刺激中にド-パミン遊離の有意な増大が観察されなかったのは、恐らくド-パミンの神経終末への再取り込みが増加したためではないかと考えられたので、次にド-パミンの取り込み阻害剤であるノミフェンシン(1〜1.5mg/kg、i.p.)を前処置したラットを用いて、自己刺激によりド-パミン、DOPACおよびHVAの細胞外濃度がいかなる影響を受けるかについて調べてみた。その結果、ノミフェンシンを前処置されたラットでは、自己刺激によりド-パミンの遊離のみならずDOPACとHVAの細胞外濃度も著しく増大した。以上の結果から、内側前脳束の自己刺激に伴って、側坐核においてはド-パミンの遊離と再取り込みが増加し、さらにド-パミンのニュ-ロン内代謝も亢進することが示唆された。また、このような脳内自己刺激行動に伴うド-パミン系の活動の増加は、側坐核のみならず前頭皮質と線条体においても観察された。ただし、増加の度合いは、線条体よりも側坐核と前頭皮質においてより大きい傾向を示した。

報告書

(1件)
  • 1989 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (4件)

  • [文献書誌] Daiichro Nakahara: "Increased dopamine and serofonin metabolism in rat nucleus accumbens produced by intracranial self-sfimulation of medial forebrain bundle as measured by in vivo microdialysis" Brain Research. 495. 178-181 (1989)

    • 関連する報告書
      1989 実績報告書
  • [文献書誌] Daiichiro Nakahara: "The effect of uptake inhibition on dopamine belease from the nucleus accumbens of rats during self-or forced stimulation of the medial forebrain bundle:a microdialysis study" Neuro Science Letters. 104. 136-140 (1989)

    • 関連する報告書
      1989 実績報告書
  • [文献書誌] Daiichiro Nakahara: "A removable brain microdialysis probe unit for in vivo moniforing of neuvochemical activity" Biogenie Amines. 6. 559-564 (1989)

    • 関連する報告書
      1989 実績報告書
  • [文献書誌] Daiichiro Nakahara: "Microdialysis analysis of dopamine release and metabolism during rewarding brain stimulation in rats" Brain Research.

    • 関連する報告書
      1989 実績報告書

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公開日: 1989-04-01   更新日: 2016-04-21  

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