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多様体上の変換群の研究

研究課題

研究課題/領域番号 01540016
研究種目

一般研究(C)

配分区分補助金
研究分野 代数学・幾何学
研究機関千葉大学

研究代表者

越川 浩明  千葉大学, 教育学部, 助教授 (60000866)

研究分担者 丸山 研一  千葉大学, 教育学部, 助教授
山内 憲一  千葉大学, 教育学部, 助教授
剱持 信幸  千葉大学, 教育学部, 教授
蔵野 正美  千葉大学, 教育学部, 教授
鵜沢 正勝  千葉大学, 教育学部, 教授
研究期間 (年度) 1989
研究課題ステータス 完了 (1989年度)
配分額 *注記
1,500千円 (直接経費: 1,500千円)
1989年度: 1,500千円 (直接経費: 1,500千円)
キーワード半自由作用 / 弱複素多様体 / コボルディズム環 / 不動点集合 / チャ-ン数 / ホモトピ-論 / ホモトピ-同値群 / ホモロジ-群
研究概要

本研究では、S^1が半自由に作用している弱複素多様体について研究しコボルディズムの範囲で次のような成果を得た。
U_*を弱複素コボルディズム環とする、このとき先ずU_*【cross product】Z_2のZ_2上の多項式環としての生成元を求めた。次に半自由S^1作用を持つ閉弱複素多様体M^<2n>の不動点集合の余次元がすべて4の場合、そのチャ-ン数c^n_1[M]≡0(mod4)となることを示した。さらにU_*【cross product】Z_2の中でこのようなチャ-ン数を持つイデアルの生成元を決定した。これらの考察から次の定理を得た。
定理[M]【element】U_*【cross product】Z_2が不動点集合の余次元がすべて4となるようなS^1-弱複素多様体で表現されるための必要十分条件はc^n_1[M]≡0(mod4)となることである。
この結果をU_*【cross product】Z_p(pは3以上の任意の素数)の場合に拡張することは、今後の研究課題である。
上記の他に、ホモトピ-論の研究では、空間の局所化のホモトピ-同値群上での自然性の研究において成果を得た。この研究でホモトピ-群を用いたところをホモロジ-群でおきかえた場合についても新しい結果が得られた。その他にも本研究に参加した研究者はそれぞれ一定の研究成果を得ており、研究論文として発表している。

報告書

(1件)
  • 1989 実績報告書
  • 研究成果

    (6件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (6件)

  • [文献書誌] 越川浩明: "Weakly complex manifolds with semi-free S^1-act-ion whose fixed point set has complex codimension 2."

    • 関連する報告書
      1989 実績報告書
  • [文献書誌] 丸山研一: "Localization of a certain subgroup of self-homotopy equivalences." Pacific Journal of Mathematics. 136. 293-301 (1989)

    • 関連する報告書
      1989 実績報告書
  • [文献書誌] 丸山研一: "Localization of self-homotopy equivalences inducing the identity on homology"

    • 関連する報告書
      1989 実績報告書
  • [文献書誌] 蔵野正美: "The existence of a minimum pair of state and policy for Markov decision processes under the hypothesis Doelolin" SIAM Journal of Control and Optimization. 27. 296-307 (1989)

    • 関連する報告書
      1989 実績報告書
  • [文献書誌] 蔵野正美: "Semi-Markov decision processes with a reachable state-subset" Optimization. 20. 305-315 (1989)

    • 関連する報告書
      1989 実績報告書
  • [文献書誌] 剱持信幸: "Asymptotic behavior of solutions to parabolic-elliptic variational inequalities" Nonlinear Analysys. 13. 1191-1213 (1989)

    • 関連する報告書
      1989 実績報告書

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公開日: 1989-04-01   更新日: 2016-04-21  

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