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α-ヒドロキシアミノ酸類の合成法開発と薬理作用

研究課題

研究課題/領域番号 01540457
研究種目

一般研究(C)

配分区分補助金
研究分野 天然物有機化学
研究機関大阪市立大学

研究代表者

安部 恭  大阪市立大学, 理学部, 助教授 (90047051)

研究分担者 三輪 外史郎  科学流通大学, 教授 (30046784)
研究期間 (年度) 1989 – 1990
研究課題ステータス 完了 (1989年度)
配分額 *注記
1,700千円 (直接経費: 1,700千円)
1989年度: 1,700千円 (直接経費: 1,700千円)
キーワード日本産山藍 / 欧州産山藍 / α-ヒドロキシアミノ酸類 / 1,5-ジヒドロピロ-ル-2-オン ダイマ- / 2,3,6-ピリジンヘキサオンダイマ- / 第三級アミン / ジアステレオ混合比 / ベンジル酸転位
研究概要

1.合成法開発:日本産山藍の中性成分にも、15ジヒドロピロ-ル2オン ダイマ-1のメゾ及びラセミ体の二種が含有されている事が、本研究費で購入した HPLC分析に依り解明出来た(TLC分析では解明不可であったが)。一方欧州産山藍から誘導された236ピリジンへキサオンダイマ-2を別途改良合成(本法はCHEM INFORM1989年20巻173に採択)し、これをナトリウムメトキシドで処理(ベンジル酸転位反応)して、日本産山藍の中性成分ダイマ-1のジアステレオ混合物に変換出来た。当初、この収率は10%であったが、反応温度を改善し60%収率に高上(CHEM.EXPRESS に掲載)した。最近、本ベンジル酸転位反応は、第三級アミンの触媒作用でも起こり、最高95%収率で1が得られ(ジアステレオ比は2対1でラセミ体優先)、大幅な改善結果をみた。また本反応で天然アルカロイド(ブルシン)を用いると収率は20%と低下するが、ジアステレオ比は6対1とラセミ体が優先し、立体優先的ベンジル酸転位反応が起こる事が判明し、更に不斉ベンジル酸転位反応にも発展させている。
2.薬理作用:日本産山藍中性成分の薬理作用は三共KK農薬研のスク-リングでいもち病にやや有効との結果であった。一方、ミドリ十字KK研究所を通じて、毒性、中枢神経、心臓、胃、代謝、アレルギ-、抗菌性の7項目に渡ってスク-リングしてもらったが、これまた中枢神経と代謝の項にやや効能が認められるに過ぎなかった。山藍を家畜が摂食した場合、血尿が出るとの報文の原因物質はピリジンヘキサオン2であるとの仮説の基に、2の合成品の、血液中での変化を先ず調べるため、準備を進めている。

報告書

(1件)
  • 1989 実績報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (5件)

  • [文献書誌] Abe Kyo: "Synthesis By Benzilic Acid Rearrangement of The 2-Oxo-3-Pyrroline Dimeric Alkaloid of Mercurialis leiocarpa" Phytochemistry. 28. 960 (1989)

    • 関連する報告書
      1989 実績報告書
  • [文献書誌] Abe Kyo: "An Improved Synthesis of 4,4'-Dimethoxy-1,1'-dimethy1-[3,3'-bipyridine]-2,2',5,5',6,6'-(1H,1'H')-hexaone" Chemistry Express. 4. 579-580 (1989)

    • 関連する報告書
      1989 実績報告書
  • [文献書誌] Abe Kyo: "Diastereomers of The 1,5-Dihydro-2H-pyrrole-2-one Dimer,A Neutral Component of Mercurialis leiocarpa" Chemistry Express. 5. 13-16 (1990)

    • 関連する報告書
      1989 実績報告書
  • [文献書誌] Abe Kyo: "The Tertiary Amine Catalyzed Benzilic Acid Rearrangement of 2,3,6(1H)-Pyridinehexaone Dimer" Chemistry Express.

    • 関連する報告書
      1989 実績報告書
  • [文献書誌] Abe Kyo: "The Equilibrium Between Diastereomeric Mixture of 1,5-Dihydro-2H-pyrrole-2-one Dimer"

    • 関連する報告書
      1989 実績報告書

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公開日: 1989-04-01   更新日: 2016-04-21  

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