| 研究課題/領域番号 |
01550476
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| 研究種目 |
一般研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 研究分野 |
建築計画・都市計画
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| 研究機関 | 日本大学 |
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研究代表者 |
長沢 悟 日本大学, 工学部, 助教授 (60114592)
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| 研究期間 (年度) |
1989 – 1990
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| 研究課題ステータス |
完了 (1991年度)
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| 配分額 *注記 |
2,000千円 (直接経費: 2,000千円)
1990年度: 600千円 (直接経費: 600千円)
1989年度: 1,400千円 (直接経費: 1,400千円)
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| キーワード | 学校建築 / 教育施設 / 職員室 / 運営方式 / 校務センタ- / 学校経営 / オ-プンスク-ル / 学校運営 / 教職員スペ-ス |
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| 研究概要 |
1.小学校について、校舎のプランタイプ(オ-プンスペ-スの有無)、職員室の形態(中央職員室に対して学年教員室の有無)、教員組織(チ-ムティ-チングの有無)の違いを持つ4校を対象に、教師の一日の居場所の組み立てとそこでの行為・活動内容、教員用スペ-スの評価について調査した。小学校の教師は朝、2・3校時間の休憩時間、放課後等に集まるほかは、日中殆どクラスル-ムで過ごしており、その近くへの分散教員室設置の有効性と、一方で中央の職員スペ-スの備えるべき条件について整理した。
2.職員室、教師用ラウンジ、教材製作・管理・印刷等の機能を備えた校務センタ-と、分散教師室とを設けて計画した2小学校について、2つのスペ-スの使い分け、校務センタ-の各機能の評価を調査した。分散教師室は児童と教師のコミュニケ-ション、学年の教師間の連携、教材研究等を深める点で、計画時以上に実際の評価が高く活用が進む状況が得られた。但し、その位置、環境が評価に影響を与えている。一方、中央の職員室は従来とは使われ方も位置づけも異なり、特に日常の居場所というよりラウンジ・会議・収納の機能が求められる。
3.中学校について、(1)中央職員室のみ、(2)学年職員室を持つ、(3)教科研究室を持つ、という3タイプの学校を対象に、学校運営の実態・評価等を調査した。分散職員室は必要性が指摘される一方、小学校以上に生徒指導が問題とされる状況の中で、全校教師間の意思・情報の疎通が損なわれる点についての心配が大きい。生徒指導上、学年職員室が受け入れられやすい現状だが、教材研究等、教科指導の充実という点では教科研究室の有効性が示された。なお、授業外の時間の多いことやOA化等について、計画的対応が求められる内容が把握できた。
4.以上の結果をもとに、タイプごとの教員スペ-スの構成方法を、特色とそれに伴って必要とされる学校運営上の留意点とあわせて提案している。
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