| 研究概要 |
マレ-シアの稲作は1970年代半ばまで、インフラ整備と技術革新による水稲二期作化を通して順調に生産高を伸ばしてきた。しかし、1980年前後から急速な衰退傾向に転じ、80年代には米自給率を低下させてきた。今日でも米の増産を積極的におし進める国が多い東南アジアで、マレ-シアは独り特異な存在となっている。本研究は過去において継続実施してきたマレ-シアの稲作農村調査結果を踏まえて、稲作農家の経営展開の方向と論理を解明することを目指した。2ケ年にわたる研究成果は英文報告書にとりまとめたが、その概要は次の通りである。
1.マレ-シアの稲作地帯は沿岸平野部の殻倉地帯と山間支谷の自給的稲作地帯に大別できる。1970年の急速る経済発展によって、後者からは農村労働力の流出が相次ぎ、稲作はほぼ消減した。2.公共投資によって水稲二期作化を進めてきた前者の地域でも、農家の経営対応は一律ではない。西海岸地帯では高生産性稲作が確立されたが、東海岸のクランタンやトレンガ又では耕作放棄による稲作衰退が深刻な問題となっている。3.自立経営の確立は技術革新、とくにコンバインと直播の導入による経営規模の拡大によって推進された。農外就業機会の増大による小作地市場の緩和も重要な要因として作用した。さらに、手厚い農民保護政策による補助金の恩恵も大きかった。つまり、インフラ整備、技術革新,補助金そして小作料の停滞を有利に活用した農家が規模拡大と生産性の向上を図り、自立経営を確立したといえる。4.インフラ条件が不利であるうえに、労働節約技術の導入が遅れた東海岸地帯では、低生産性と規模の零細性のため低い稲作所得しか実現できない。非農業部門の発展によって稲作農家の機会所得が著しく高まり、その結果、耕作放棄が続出している。当地の耕作放棄は経済的にみて合理的な農民対応といえる。
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