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プロティンホスファタ-ゼの活性調節機構の研究

研究課題

研究課題/領域番号 01570135
研究種目

一般研究(C)

配分区分補助金
研究分野 医化学一般
研究機関広島大学

研究代表者

武田 誠郎  広島大学, 医学部, 教授 (40030853)

研究分担者 有木 政博  広島大学, 医学部, 助手 (50212642)
碓井 裕史  広島大学, 医学部, 助教授 (40127618)
研究期間 (年度) 1989
研究課題ステータス 完了 (1989年度)
配分額 *注記
2,000千円 (直接経費: 2,000千円)
1989年度: 2,000千円 (直接経費: 2,000千円)
キーワードプロテインホスファタ-ゼ / サイクリックAMP依存性プロテインキナ-ゼ / Ca^<2+>リン脂質依存性プロテインキナ-ゼ / C-キナ-ゼ / 代謝調節 / 赤血球 / 蛋白質のリン酸化-脱リン酸化
研究概要

プロテインホスファタ-ゼは蛋白性インヒビタ-により阻害されるタイプ1、されないタイプ2A、2B、2Cに分類される。この内2Aの活性調節機構はまだ明らかでない。我々はヒト赤血球細胞質可溶画分に2Aに属する基質特異性の異なるホスファタ-ゼI(Mr=180,000)、III(Mr=177,000)、IV(Mr=104,000)を見出し、これらを均質に精製した。サブユニット構造はIがα_1β_1λ_1、IIIがα_1β_1γ_1、IVがα_1β_1と推定された。SDS-PAGEで算出した分子質量はαが34KDa、βが63KDa、λが53KDa、δが74KDaである。αが触媒サブユニットで、β、λ、δは調節サブユニットとして各酵素に固有の基質特異性、2価金属イオン要求性を与える。ホスファタ-ゼI、III、IVをMg^<2+>、ATP共存下に、サイクリックAMP依存性プロテインキナ-ゼ(A-キナ-ゼ)、Ca^<2+>リン脂質依存性プロテインキナ-ゼ(C-キナ-ゼ)、Ca^<2+>-カルモジュリン依存性プロテインキナ-ゼII、ホスホリラ-ゼキナ-ゼ、ミオシン軽鎖キナ-ゼ、カゼインキナ-ゼIとそれぞれインキュベ-トすると、ホスファタ-ゼIのδサブユニットの特定のセリン残基のみが定量的にA-キナ-ゼとC-キナ-ゼによってリン酸化された。他のプロテインキナ-ゼはいづれのサブユニットもリン酸化しない。A-キナ-ゼによるリン酸化反応におけるホスファタ-ゼIに対するKm値は0.27μMで赤血球内ホスファタ-ゼIの推定濃度とほぼ等しい。δサブユニットのリン酸化により、ホスファタ-ゼIのホスホリラ-ゼa、P-H1ヒストン、P-H2Bヒストンの脱リン酸化活性は約1.5倍促進され、この酵素の活性調節にA-キナ-ゼとC-キナ-ゼの関与が示唆され、細胞内情報伝達終止の一機構と推測された。

報告書

(1件)
  • 1989 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (4件)

  • [文献書誌] Hirofumi Usui: "Three distinct forms of type 2A protein phosphatase in human erythrocyte cytosol" Journal of Biological Chemistry. 263. 3752-3761 (1988)

    • 関連する報告書
      1989 実績報告書
  • [文献書誌] Haruhisa Tsukamoto: "Tyrosine protein kinases in membrane fractions from rat cerebral cortex" Journal of Biochemistry. 104. 807-816 (1988)

    • 関連する報告書
      1989 実績報告書
  • [文献書誌] Kazuyoshi Azuma: "Purification and characterization of protooncogene c-yes products,p60^C-yes from rat liver P_2 membrane fraction" Journal of Biological Chemistry.

    • 関連する報告書
      1989 実績報告書
  • [文献書誌] Hirofumi Usui: "Phosphorylation of 74kDa δ subunit in a human erythrocyte type 2A protein phosphatase by cAMPーdependent protein kinase" FEBS Letter.

    • 関連する報告書
      1989 実績報告書

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公開日: 1989-04-01   更新日: 2016-04-21  

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