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ビオチン化RNAプロ-ブを用いた高感度DNA指紋法の開発

研究課題

研究課題/領域番号 01570340
研究種目

一般研究(C)

配分区分補助金
研究分野 法医学
研究機関琉球大学

研究代表者

永盛 肇  琉球大学, 医学部, 教授 (50045605)

研究分担者 長領 勝 (長嶺 勝)  琉球大学, 医学部, 助手 (20189161)
梶原 正弘  杏林大学, 医学部, 助手 (30152656)
内間 栄行  琉球大学, 医学部, 助手 (90093377)
研究期間 (年度) 1989 – 1990
研究課題ステータス 完了 (1990年度)
配分額 *注記
1,600千円 (直接経費: 1,600千円)
1990年度: 600千円 (直接経費: 600千円)
1989年度: 1,000千円 (直接経費: 1,000千円)
キーワード個人識別 / 親子鑑定 / DNA多型 / サザンハイブリダイゼ-ション / DNAフィンガ-プリント / ビオチン化プロ-ブ / DNA指紋法 / サザントランスファ-
研究概要

DNA多型現象を利用した個人識別や親子鑑定は1985年Jeffreysらが報告して以来、わが国でも広く応用されるようになった。ミニサテライトDNAをプロ-ブとして、サザンハイブリダイゼ-ションを行うといわゆるDNAフィンガ-プリントと呼ばれている個人特異的なバンドパタ-ンが現れるので、これを個人識別や親子鑑定に利用するというものである。プロ-ブの標識方法としては放射性同位元素が一般的であるが、取り扱いや使用期限などの制約があり不便な点が多いので、我々はビオチン化標識プロ-ブの使用を検討した。放射性同位元素による標識法に比べて汚染の心配や被曝の危険が無く、一度作製したプロ-ブは長期間にわたって活性を保持しているから、頻繁に標識する必要がないので便利である。しかし、検出感度の点でやや劣ると言われている。我々はJeffreysが開発したミニサテライトプロ-ブ"Myo"にSP6システムを用いて標識することにした。これはビオチン化UTPを取り込ませてRNAプロ-ブを合成し、サザンハイブリダイゼ-ション後、アルカリホスファタ-ゼ標識アビジンで検出するというものである。
しかし、この方法では明瞭なフィンガ-プリントを得ることが出来なかった。感度の高いプロ-ブを作製することが極めて因難であった。感度を高めるために、ABCシステムの利用を検討している最中にビオチン化UTPの販売が中止になったので、ビオチン化標識オリゴヌクレオチドプロ-ブを用いる方法に変更した。"Myo"の繰り返し単位である33塩基対を合成し、5'末端にビオチンを結合したプロ-ブを用いた。
得られたフィンガ-プリントは放射性同位元素を用いたプロ-ブの場合と同等であり、日常検査に応用できるものであった。
現在では種々の非放射性プロ-ブの使用が可能であり、手軽にDNAフィンガ-プリントが実施出来る状況になってきている。

報告書

(3件)
  • 1990 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 1989 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (3件)

  • [文献書誌] 永盛 肇,内間 栄行,長領 勝,梶原 正弘,森永 泰正,向井 敏二,大城 尚伸,大野 曜吉: "ビオチン化標識オリゴヌクレオチドプロ-ブを用いたDNAフィンガ-プリント" 法医学の実際と研究. 33. 17-20 (1990)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      1990 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Hajime Nagamori, Eikoh Uchima, Masaru Nagamine, Masahiro Kajiwara, Yasumasa Morinaga, Toshiji Mukai, Takanobu Ohshiro and Youkichi Ohno: "DNA Fingerprinting Using Biotinylated Oligonucleotide Probe" The Research and Practice in Forensic Medicine. 33. 17-20 (1990)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      1990 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] 永盛 肇・内間 栄行・長嶺 勝・梶原 正弘・森永 泰正・向井 敏二・大城 尚伸・大野 曜吉: "ビオチン化標識オリゴヌクレオチドプロ-ブを用いたDNAフィンガ-プリント" 法医学の実際と研究. 33. 17-20 (1990)

    • 関連する報告書
      1990 実績報告書

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公開日: 1989-04-01   更新日: 2016-04-21  

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