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聴覚の時間分解能の実測・モデル化に基づくディジタル補聴器の基礎的検討

研究課題

研究課題/領域番号 01570947
研究種目

一般研究(C)

配分区分補助金
研究分野 耳鼻咽喉科学
研究機関東京大学

研究代表者

今泉 敏  東京大学, 医学部(病), 助教授 (80122018)

研究分担者 細井 裕司  近畿大学, 医学部, 講師 (80094613)
原田 勇彦  東京大学, 医学部(病), 講師 (30010440)
新美 成二  東京大学, 医学部(病), 教授 (00010273)
研究期間 (年度) 1989 – 1990
研究課題ステータス 完了 (1989年度)
配分額 *注記
1,300千円 (直接経費: 1,300千円)
1989年度: 1,300千円 (直接経費: 1,300千円)
キーワードディジタル補聴器 / 時間分解能 / 感音性聴覚障害 / 語音知覚 / Temporal window / 音素境界 / 有声開始時刻 / ディジタル信号処理
研究概要

1.目的 各種聴力障害者の音声知覚障害を最適に補綴し得る高機能のディジタル信号処理型補聴器を開発するための基礎的研究を行った。本年度は最適な信号処理方式を設計するために必要な、聴覚系の時間分解能と音声の知覚能力との関係を実験的に調べた。
2.方法・結果(1)作業仮説「一部の感音性聴覚障害者では聴覚系の時間分解能が低下する」を検討するため、帯域雑音に対する継時マスキング実験によって聴覚系の時間分析能を測定した。その結果、健聴者の時間分解能は測定音圧に応じて変化し、80dBSPLで8〜15ms、60dBSPLで12〜38ms、40dBSPLで22〜110ms程度であった。これに対して、感音性聴覚障害者では、最適聴取レベル約60〜80付近に分布した。一部の感音性聴覚障害者では時間分解能が低下した状態で語音を聴取せざるを得ない状態にあることを確認した。
(2)作業仮説「時間分解能の低下は言語音知覚に有意な影響を及ぼす」を検討するため、持続時間の異なる母音に対する識別能と、種々の間隔の2連母音に対する識別能、破裂子音の有声開始時刻(VOT)に対するDL・音素境界を調べた。その結果、健聴者ではVOTの音素境界がVOTのDL最小値付近にあり、このことが有声・無声弁別を安定なものにしていること、難聴者では時間分解能の低下に相関する方向でこの関係が崩れること、難聴者に於ける時間分解能の低下は孤立母音・連続母音の知覚を低下させることなどが示された。
3.結論 一部の感音性聴覚障害者では聴覚系の時間分解能が低下すること、その低下は言語音知覚に有意な影響を及ぼすことが確認できた。今後は以上の結果を踏まえてディジタル信号処理型補聴器のための最適な信号処理方式を設計する方法を検討していきたい。

報告書

(1件)
  • 1989 実績報告書
  • 研究成果

    (6件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (6件)

  • [文献書誌] 今泉敏: "聴覚の時間特性からみた言語音知覚特性の研究ー補聴器の改善をめざしてー" BME. 4. (1990)

    • 関連する報告書
      1989 実績報告書
  • [文献書誌] Akiko Hayashi: "Effects of stimulus duration and inter-stimulus interaction on vowel intelligibility for normal and hearing-impaired subjects" Ann.Bull.RILP. 23. 163-172 (1989)

    • 関連する報告書
      1989 実績報告書
  • [文献書誌] 山田安紀子: "感音性聴覚障害者における時間的要因を変化させた母音の識別" Audiology Japan. 32. 130-136 (1989)

    • 関連する報告書
      1989 実績報告書
  • [文献書誌] 林安紀子: "Temporal Windowの語音知覚に及ぼす影響" Audiology Japan. 32. 437-438 (1989)

    • 関連する報告書
      1989 実績報告書
  • [文献書誌] 飯田寛: "両耳分離能検査における刺激音の検討" Audiology Japan. 32. 778-783 (1989)

    • 関連する報告書
      1989 実績報告書
  • [文献書誌] Hiroshi Hosoi: "Hearing aid evaluation using psychoacoustic proximity between Japanese Monosyllables" Audiology. 28. 171-178 (1989)

    • 関連する報告書
      1989 実績報告書

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公開日: 1989-04-01   更新日: 2016-04-21  

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