| 研究課題/領域番号 |
01580031
|
|---|
| 研究種目 |
一般研究(C)
|
| 配分区分 | 補助金 |
|---|
| 研究分野 |
情報学
|
|---|
| 研究機関 | 神戸大学 |
|---|
研究代表者 |
田中 初一 神戸大学, 工学部, 教授 (80031144)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
1989 – 1990
|
| 研究課題ステータス |
完了 (1990年度)
|
| 配分額 *注記 |
1,800千円 (直接経費: 1,800千円)
1990年度: 300千円 (直接経費: 300千円)
1989年度: 1,500千円 (直接経費: 1,500千円)
|
|---|
| キーワード | 暗号システム / ID情報 / ディジタル署名 / 離散対数 / 素因数分解 / 鍵共有 / 鍵管理 / 二階層情報較差 |
|---|
| 研究概要 |
本研究は、郵便型の暗号通信と重要文書のディジタル署名の実現をめざした、ID情報に基づく暗号システムの研究である。このような暗号システム実現するためには、筆者がはじめて提唱した二階層の情報較差を形成できる一方向性関数の実現法を研究し、その一方向性関数を組み込んだセンタアルゴリズムを構築することが必要である。この問題を解決するために、一階層の情報較差を実現できる一方向性関数としてよく知られている離散対数問題と素因数分解の困難さを組み合わせるという基本アイディアに基づいて研究を進め、きわめて頑健な二階層の情報較差を形成できる一方向性関数の実現に成功した。この新しい一方向性関数をセンタアルゴリズムに組み込むことにより、公開のID情報を用いて予備通信なしで秘密鍵を共有できるので、郵便型の暗号通信が可能となった。その暗号通信の実現法には、従来からよく知られている共通鍵暗号系を利用する場合と ElGamal公開鍵暗号系に類以した暗号化法を利用する場合が可能である。次にシャミアの原論文、″IdentityーBased Cryptosystems and Signature Schemes″の中で提案しているID情報に基づくディジタル署名法の概念を、認証者を特定できる署名システムの概念に修正し、その実現法の研究を行った。その結果、上述の方法で生成できる秘密の共通鍵を巧みに利用することにより、認証者を特定できるID情報に基づくディジタル署名システムの実現が可能となった。さらに個人識別システム、会議用鍵配送システム、などへの応用も可能である。しかし、(1)二階層の情報較差を形成できる一方向性関数の安全性の証明は如何にすべきか、(2)その実現には多数桁整数を法とする多数桁整数の多数桁整数乗の計算を必要とするが、この計算を如何にして高速化すべきか、(3)二階層の情報較差を実現できる一方向性関数の他の暗号分野への応用、などの研究課題が今後の問題として残される。
きるID情報に基づくディジタル署名システムの実現が可能となった。さらに個人織別システム、会議用鍵配送システム、などへの応用も可能である。しかし、(1)二階層の情報較差を形成できる一方向性関数の安全性の証明は如何にすべきか、(2)その実現には多数桁整数を法とする多数桁整数の多数桁整数乗の計算を必要とするが、この計算を如何にして高速化すべきか、(3)二階層の情報較差を実現できる一方向性関数の他の暗号分野への応用、などの研究課題が今後の問題として残される。
きるID情報に基づくディジタル署名システムの実現が可能となった。さらに個人織別システム、会議用鍵配送システム、などへの応用も可能である。しかし、(1)二階層の情報較差を形成できる一方向性関数の安全性の証明は如何にすべきか、(2)その実現には多数桁整数を法とする多数桁整数の多数桁整数乗の計算を必要とするが、この計算を如何にして高速化すべきか、(3)二階層の情報較差を実現できる一方向性関数の他の暗号分野への応用、などの研究課題が今後の問題として残される。
きるID情報に基づくディジタル署名システムの実現が可能となった。さらに個人織別システム、会議用鍵配送システム、などへの応用も可能である。しかし、(1)二階層の情報較差を形成できる一方向性関数の安全性の証明は如何にすべきか、(2)その実現には多数桁整数を法とする多数桁整数の多数桁整数乗の計算を必要とするが、この計算を如何にして高速化すべきか、(3)二階層の情報較差を実現できる一方向性関数の他の暗号分野への応用、などの研究課題が今後の問題として残される。
|
