競技力規定要因の構造的把握のための国民体育大会を中心とした競技力向上策の分析

• 研究課題/領域番号: 01580140
• 研究種目: 一般研究(C)
• 配分区分: 補助金
• 研究分野: 体育学
• 研究機関: 立命館大学
• 研究代表者: 金井 淳二 立命館大学, 国際関係学部, 教授 (70066736)
• 研究分担者: 岡尾 恵市 立命館大学, 経営学部, 教授 (30066667)
• 研究期間 (年度): 1989 – 1991
• 研究課題ステータス: 完了 (1991年度)
• 配分額: 2,400千円 (直接経費: 2,400千円); 1991年度: 700千円 (直接経費: 700千円); 1990年度: 700千円 (直接経費: 700千円); 1989年度: 1,000千円 (直接経費: 1,000千円)
• キーワード: 競技力水準 / 競技力規定要因 / 競技力向上施策 / 選手強化体制 / 選手強化財政指数 / 陸上競技記録向上指数 / 自力養成指数 / 向上と普及(高度化と大衆化)

研究概要

これまでに、群馬県・奈良県・鳥取県・京都府・山梨県を中心とした資料収集と聞き取り調査をおこなった。資料は国体を契機に比較的安定した向上傾向を示す京都府をベ-スにして、人的要因と物的要因の違いを、記録の変化を結節点として比較することとした。おおよそ次のようなの特徴的な結果が得られた。
(1)国体開催を前後して、競技記録の平均値に明かな向上傾向と急激な落ち込み傾向が共通して見られた。主要な要因は、選手を継続的に自力で養成できていないところにある。その中でも比較的に自力養成を目指した県が、その後の落ち込み後の回復速度を早めている。その点で、選手の自力養成度合い(選手の中の移入者の割合)は、その県の競技力指標の一つの重要な目安になりうる。
(2)長期的な財政確保が困難なところでは、国体開催のための一過性の選手強化が顕著に見られる。こうした県は、競技者一人あたりでみた財政規模も一般に低く、従って選手強化費の一人あたりの絶対額も低い。これが記録とも一定に結びついており、明かな基本的格差の問題として考える必要がある。いずれにしても、一人あたりの選手強化費の指数は重要な要因である。
(3)指導者の質と量の問題では、質的な検討が困難であったので触れることはできないが、指導者の量と記録は必ずしも結びつかない状況があり、たとえば、選手を特定の指導者のいる拠点に集中させるなどの対策を含めて、指導者の活用の仕方・体制の問題が重要である。しかし、この指導者の量は記録との比例関係において一定に意味のあるものである。