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水資源の質的安全性確保のための処理技術

研究課題

研究課題/領域番号 01602002
研究種目

重点領域研究

配分区分補助金
研究機関東北大学

研究代表者

佐藤 敦久  東北大学, 工学部, 教授 (10005382)

研究分担者 荻野 圭三  東京理科大学, 理工学部, 教授 (60084430)
木地 実夫  鳥取大学, 工学部, 教授 (60026002)
竹内 雍  明治大学, 工学部, 教授 (70061827)
須沢 利郎  広島大学, 工学部, 教授 (20034291)
鈴木 喬  山梨大学, 工学部, 教授 (60020385)
研究期間 (年度) 1989
研究課題ステータス 完了 (1989年度)
配分額 *注記
26,500千円 (直接経費: 26,500千円)
1989年度: 26,500千円 (直接経費: 26,500千円)
キーワード有機ハロゲン化合物 / 陰イオン / 臭気 / 藻類 / ウィルス / 生物学的処理 / 物理化学的処理 / バイオアッセイ
研究概要

生物膜に付着した藍藻類、緑藻類は原生動物に捕食される。流動床の生物担体にはゼオライトが最良で2分間でNH_4を90%除去する(佐藤)。突発的に発生する臭気には凍結馴致微生物の添加が有効である。ウィルスは固着生物量が多いほどより不活化される(金子)。触媒に2酸化チタンを用いると分解率が向上し、2本の作用極を組み込めばBr^-、Cl^-両イオンの分別定量が可能となる(小島)。変位原性と細胞毒性は処理方式により増減し、汚染物質総合評価には変位原性と細胞毒性の試験を組み合わせる必要がある(内海)。高分子ラテックスのTHM吸着量は活性炭より単位面積当りで20倍大きい。高分子ラテックスのなかではポリスチレンが最良である(須沢)。有害陰イオン除去においてゼオライトを改質したホージャサイトはSi/Al比が10以上で吸着を起こし、この比の増加に伴い吸着容量も増す(堤)。シクロデキストリンで修飾したシリカゲルの有機ハロゲン化物に対する除去能は増加する。修飾シリカゲルは再生が可能である(木地)。シリコンゴム膜は強度、安定性に優れ、高い分離系数を示し、THM除去の素材として優れている(大矢)。生物処理、凝沈、活性炭処理によりTHM生成能とTOCは90%除去され、それらの除去率には1:1の相関がある(竹内)。トリクロロエチレン等に対しO_3とUVを併用すると分解速度が増大し、UV量を増やすと分解はさらに進む(諸岡)。水道水中にも微量のエンドトキシンが認められ、これは陽イオン及び陰イオン交換樹脂2:1の混合比で最大に除去される(荻野)。ウィルスの不活化のために二重円筒型UV照射装置を開発し、この消毒効率モデルの有効性から大腸菌ファージはUV量の有効な指標となり得る(大垣)。表面特性がイオン交換樹脂に類似している低廉な物質を用いた混床系でも、樹脂同志の混床系と変らない殺菌効果と能力を有する(鈴木)。

報告書

(1件)
  • 1989 実績報告書
  • 研究成果

    (6件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (6件)

  • [文献書誌] 原田正光,佐藤敦久: "ハニコーム式生物処理における処理の機構に関する研究" 水道協会雑誌. 58. 8-15 (1989)

    • 関連する報告書
      1989 実績報告書
  • [文献書誌] 須沢利郎: "Nーアルキルピリジニウムブロミド水溶液中におけるスチレン/アクリル酸共重合体ラテックスのζ電位と表面吸着特性" 油化学. 37. (1988)

    • 関連する報告書
      1989 実績報告書
  • [文献書誌] 木地実夫: "包接材能をもつ吸着剤による水中の有機ハロゲン化物の吸着特性" 環境科学シンポジウムS309. (1988)

    • 関連する報告書
      1989 実績報告書
  • [文献書誌] N.Kamiko,S.Ohgaki: "RNA coliphage Qβ as a bio-indicator of ultraviolet disinfection efficiency." IAWPRC Int.Conf.at Brighton. (1988)

    • 関連する報告書
      1989 実績報告書
  • [文献書誌] 佐藤利夫,田中龍夫,鈴木喬: "イオン交換膜電気透析法による大腸菌の殺菌(IV)濃縮室の殺菌効果について" 電気化学. 56. 100-106 (1988)

    • 関連する報告書
      1989 実績報告書
  • [文献書誌] 金子光美: "接触ばっ気法による上水臭気物質の生分解性" 第47回日本公衆衛生学会. (1988)

    • 関連する報告書
      1989 実績報告書

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公開日: 1989-04-01   更新日: 2016-04-21  

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