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Cadida酵母の発現ベクタ-を用いた難分解性物質分解系の開発

研究課題

研究課題/領域番号 01602503
研究種目

重点領域研究

配分区分補助金
研究機関東京大学

研究代表者

高木 正道  東京大学, 農学部, 助教授 (50018339)

研究期間 (年度) 1989
研究課題ステータス 完了 (1989年度)
配分額 *注記
1,800千円 (直接経費: 1,800千円)
1989年度: 1,800千円 (直接経費: 1,800千円)
キーワードCandida酵母 / 発現ベクタ- / 分解酵素系遺伝子 / 環境汚染物質
研究概要

1)異種遺伝子をCandida maltosaに導入して発現させるため、まず宿主ベクタ-系の改良を行った。これまではC.maltosa(Leu^-)株を宿主として用い、Leu2遺伝子をマ-カ-に持つベクタ-を利用して来たが、この宿主は最少培地での生育が悪いなどの問題があった。そこで、C.maltosa(His^-)株、C.maltosa(Ade^-)株、さらにC.maltosa(His^-,Ade^-)株を宿主として、これらを相補する遺伝子C-His5,C-ADE1遺伝子をクロ-ン化し、それらのヌクレオチド配列を決定した。その結果、新たに3系列の宿主・ベクタ-系が確立させ、優良な宿主を用いた遺伝子操作の場が完成された。
2)細菌由来の異種遺伝子をC.maltosa中で発現させるためにはC.maltosa内で高い発現を示すプロモ-タ-を得る必要がある。そのためまずプロモ-タ-検索ベクタ-を構築し、次にこれを用いて、C.maltosaゲノム中より数種のベクタ-用プロモ-タ-を単離した。これらを用いC.maltosaでの発現ベクタ-を完成させた。
3)一方、環境汚染物質の分解系遺伝子としては、Pseudomonasのポリ塩化ビフェニル(PCB)分解に関与するものを用いた。すでに我々がPCBヌクレオチド配列を決定した。これら遺伝子の中から、2,3-ジヒドロキシビフェニルジオキシゲナ-ゼをコ-ドするものを取り出した。その前後のヌクレオチド配列を改変してC.maltosaの発現ベクタ-に挿入可能にし、連結した。このようにして作製したベクタ-をC.maltosaに導入し、2,3ジヒドロキシビフェニルジオキシゲナ-ゼの発現をコロニ-黄色化法で検定している。

報告書

(1件)
  • 1989 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (4件)

  • [文献書誌] 高木正道: "Construction of promoter-probe vectors for Candida maltosa,and n-alkane-assimilating yeast,using the LEU2 gene of Saccharomyces cerevisiae." J.Basic Microbiol.28. 335-342 (1988)

    • 関連する報告書
      1989 実績報告書
  • [文献書誌] 高木正道: "Purification of cytochrome P-450alk from n-alkane-grown cells of Candida maltosa,and cloning and nucleotide sequencing of the encoding gene." Agric.Biol.Chem.53. 2217-2226 (1989)

    • 関連する報告書
      1989 実績報告書
  • [文献書誌] 引地健司: "An improved host-vector system for Candida maltosa using a gene isolated from its genome that complements the his4 mutation of Saccharomyces cerevisiae." Curr.Genet.16. 261-266 (1989)

    • 関連する報告書
      1989 実績報告書
  • [文献書誌] 金原和秀: "Cloning and sequencing of two tandem genes involved in degradation of 2,3-dihydroxybiphenyl to benzoic acid in the polychlorinated biphenyl-degrading soil bacterium Pseudomonas sp.strain KKS102." J.Bacteriol.171. 2740-2747 (1989)

    • 関連する報告書
      1989 実績報告書

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公開日: 1989-04-01   更新日: 2016-04-21  

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