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超高速度流しホログラム撮影システムの試作とその応用

研究課題

研究課題/領域番号 01850017
研究種目

試験研究(B)

配分区分補助金
研究分野 物理計測・光学
研究機関九州大学

研究代表者

永山 邦仁  九州大学, 工学部, 助教授 (20040446)

研究分担者 村上 昭年  九州大学, 工学部, 教授 (70037696)
OZAKI Sinobu  Try Engineering Itd. ; President
尾崎 仁  G. M. エンジニア(株), 開発部長
研究期間 (年度) 1989 – 1990
研究課題ステータス 完了 (1990年度)
配分額 *注記
4,500千円 (直接経費: 4,500千円)
1990年度: 900千円 (直接経費: 900千円)
1989年度: 3,600千円 (直接経費: 3,600千円)
キーワード高速度カメラ / ホログラム / 瞬間現象 / パルスレ-ザ- / 瞬間現像
研究概要

パルスレ-ザを用いる瞬間ホログラムの持つ形状、座標情報と、従来の流しカメラでの時間的に連続な測定という両者の利点を取り入れたホログラム情報の連続測定システムを確立することが本研究の目的である。特に高速現象の観測の場合に、このような記録がきわめて有用である。ここでは従来の流しカメラのように回転鏡を用いず、円輪状に切り出したフィルムを円板状ホルダに張り付け、直接回転させる方式を採用した。このことにより流しカメラとしては非常に明るいリレ-レンズ系を用いることができ、ホログラム情報の正確な記録を可能とした。直径10cmの円輪状フィルムをエアタ-ビンスピンドルで回転させ、周速での流し速度300m/sを得た。この測定システムの光源として、ロンダパルス色素レ-ザを自作した。ロダミン6Gを用いたフラッシュランプ励起型のものである。現在、強度約500W、発振時間30μsを達成している。これらの撮影システム製作後、性能試験ならびにいくつかの過渡現象を選んで撮影試験をおこなった。撮影対象としてまず100μm径の導線の爆発現象を取り上げた。得られる流しホログラムは爆発直後の1マイクロ秒以下の時間でフリンジが消えてしまうことがわかった。この現象は、導線の非常に激しい膨張によるものと考えられ、実際、主要な数本のフリンジは非常に速く収束していることがわかった。次に1W級のアルゴンイオンレ-ザを光源として、比較的低速の過渡現象について撮影した。100μm径の導線による単振り子、同じ導線および光ファイバの強制振動、さらには数十μm径のガラスビ-ズの自由落下過程の撮影をおこなった。前3者は細線のインラインホログラムであり、極めて鮮明でビジビリティの高い写真が得られた。また後者はホログラム図形から微粒子個々の速度、方向を容易に決定できることを示せた。これらの結果は本流しホログラム撮影システムの有効性をよくあらわすものである。

報告書

(3件)
  • 1990 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 1989 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (3件)

  • [文献書誌] Kunihito Nagayama Terutoshi Muramaki: "High Speed Camera System for the Continuous Recording of Holographic Information on Fast Events" Suppl.Proc.18th Int.Symp.Shock Waves.

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      1990 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Kunihito Nagayama and Terutoshi Murakami: "High-Speed Camera System for Continuous Recording of Holographic Information of Fast Events" Suppl. Proc. 18th Int. Symp. Shock Waves. (1991)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      1990 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Kunihito Nagayama,Terutoshi Murakami: "High Speed Camera System for the Continuous Recording of Holographic Information on Fast Events" Proc.18th Int.Symp.Shock Waves.

    • 関連する報告書
      1990 実績報告書

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公開日: 1989-04-01   更新日: 2016-04-21  

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