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レジオネラ属細菌がバイオフィルムを形成する機序の遺伝学的・生化学的研究

研究課題

研究課題/領域番号 01F00132
研究種目

特別研究員奨励費

配分区分補助金
応募区分外国
研究分野 細菌学(含真菌学)
研究機関九州大学

研究代表者

吉田 眞一 (2003)  九州大学, 大学院・医学研究院, 教授

吉田 真一 (2001-2002)  九州大学, 医学研究院, 教授

研究分担者 SZE Chun Chau  九州大学, 大学院・医学研究院, 外国人特別研究員
史 君綽  九州大学, 医学研究院, 外国人特別研究員
SZE C.-C.  
研究期間 (年度) 2001 – 2003
研究課題ステータス 完了 (2003年度)
配分額 *注記
2,300千円 (直接経費: 2,300千円)
2003年度: 400千円 (直接経費: 400千円)
2002年度: 1,100千円 (直接経費: 1,100千円)
2001年度: 800千円 (直接経費: 800千円)
キーワードレジオネラ / バイオフィルム / 肺炎 / 空気感染 / 温泉 / 温度調節
研究概要

レジオネラ属菌はヒトに肺炎を引き起こし、適切な治療をしないと致死率は15%になる病原細菌である。本属菌は自然界では淡水や土壌中に生息し、人工的水利用設備では、特に循環ろ過式浴槽やクーラーの冷却塔の水の中で増殖する。本菌は水や土壌でバクテリアを捕食する自由生活アメーバの中でも増殖し、また、他のバクテリアによって固体表面に形成されたバイオフィルムの中に生息していると報告されている。しかし、本属菌自身がバイオフィルムを形成するのかどうか、今まで報告がない。
本研究では、レジオネラ属細菌自身にバイオフィルム形成能があるかどうか、形成する能力はどの菌種が一番高いか、形成されるバイオフィルムの性質と、形成される条件について研究を行った。
培養にはレジオネラ培養用液体培地であるBYE培地を用い、ガラス試験管にて本属菌を静置培養した。培養温度は25、30、37℃とし、液面及びガラス面に形成されるバイオフィルムを経時的に肉眼的に、さらに光学顕微鏡、電子顕微鏡、共焦点レーザー顕微鏡を用いて観察した。
調べたレジオネラ38菌種50菌株のうちバイオフィルムを形成したのはL.pneumophilaのみで、その他の菌種は形成しなかった。L.pneumophilaは調べた血清群1〜11がすべてがバイオフィルムを形成した。形成されたバイオフィルムの性質は培養温度で異なっていた。25℃では多糖体マトリックスの中に短い本菌が生息し、ガラスへの付着能も強かった。一方、30、37℃では多糖体マトリックスは少なく、菌体が線維状に伸長して菌体自身で織物のようなバイオフィルムを形成し、かつ、それは壁からははずれやすかった。線維状の菌は多核であった。
これらの新知見と成果は、"Temperature-regulated formation of mycelial mat-like biofilm by Legionella pneumophila"というタイトルで論文としてまとめ、米国微生物学会誌Applied and Environmental Microbiologyに投稿中である。
その後、発現が温度によって影響を受けるL.pneumophila遺伝子の検索を行っており、バイオフィルム形成とその温度による形態の違いについての分子遺伝学的解析を続けている。

報告書

(2件)
  • 2003 実績報告書
  • 2002 実績報告書
  • 研究成果

    (2件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (2件)

  • [文献書誌] Laurie AD, Bernardo LM, Sze CC, Skarfstad E, Szalewska-Palasz A, Nystrom T, Shingler V.: "The Role of the Alarmone (p)ppGpp in sigma N Competition for Core RNA Polymerase"J Biol Chem.. 278(3). 1494-1503 (2003)

    • 関連する報告書
      2002 実績報告書
  • [文献書誌] Sze CC, Bernardo LM, Shingler V.: "Integration of global regulation of two aromatic-responsive sigma(54)-dependent systems : a common phenotype by different mechanisms"J Bacteriol.. 184(3). 760-770 (2002)

    • 関連する報告書
      2002 実績報告書

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公開日: 2001-04-01   更新日: 2024-03-26  

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