| 研究分担者 |
WILLIAM PFIS University, of・Alaska, Professor
SETSUKO CORN University, of・London, Lector
WILLIAM H・PA University, of・Alaska, Professor
鈴木 潤吉 University, of・London, Lector
JOHN BREEN University, of・London, Lecturer
辻井 義昭 北海道教育大学教育学部札幌分校, 助教授 (40091532)
STEFAN KAISE University, of・London, Professor
常本 照樹 北海道教育大学教育学部札幌分校, 助教授 (10163859)
村山 紀昭 北海道教育大学教育学部札幌分校, 助教授 (30002471)
馬場 俊臣 北海道教育大学教育学部札幌分校, 講師 (70218668)
水野 政勝 北海道教育大学教育学部札幌分校, 助教授 (30107239)
本堂 知彦 北海道教育大学教育学部札幌分校, 助教授 (10199581)
加藤 富夫 北海道教育大学教育学部札幌分校, 教授 (20095748)
吉見 孝夫 北海道教育大学教育学部札幌分校, 助教授 (80142777)
山下 克彦 北海道教育大学教育学部札幌分校, 教授 (80002468)
小林 和彦 北海道教育大学教育学部札幌分校, 教授 (70002475)
谷本 一之 北海道教育大学, 学長 (20002446)
PHISTERER William University of Alaska
PARRETT William H University of Alaska
KAISER Stefan University of London
BREEN John University of London
CORNISH Setsuko University of London
PARRETT Will University of Alaska, Professor
CORNISH Sets University of London, Lectors
PFISTERER Bi University of Alaska, Professor
KAISER Steph University of London, Professor
BREEN Jonn University of London, Lecturer
佐藤 肇 北海道教育大学, 教育学部・札幌分校, 助教授 (20091530)
BISHOP Telen University of London, Registrar
MOERAN Brian University of London, Professor
KAISER Staph University of London, Professor
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| 研究概要 |
本研究は,短期間の研修で、多数の英語圏在住日本語学習者を対象とした,実践的・総合的な日本語教育システム(理論・方法・教育課程の設定・教材作成・教材分析・評価法等)を開発することを目的として設定されたものである。今年度は,過去2年間における(1)研究体制作り,(2)英語圏における日本語教育の実態調査と問題点の把握,の成果をふまえ,最終年度として,上記システムの完成に主眼を置いた。
1 今年度の派遣・招へい
(1) アラスカ大学W.Pfisterer氏の招へい(1992年5月)
氏のアラスカ大学における実践・経験に基づき,日本側研究分担者とシステム上の細部の問題点の検討を行った。
(2)ロンドン大学鈴木潤吉氏の招へい(1992年9月〜10月)
氏はロンドン大学日本語ディプロマコースの担当者である。同コースは,DTI(英国通産省)の支援によって1990年に発足した,ビジネスマン向けの1年制の日本語・日本経済研修コースであり,毎年9月〜12月は北海道教育大学札幌分校及び在札幌の企業において研修を行っている。同コースは,1年という短期での習得をめざしている点,経済界での実践的なJSP(Japanese for special purpose)の習得をめざしている点で,4年間での総合的な日本語の習得を目標とする学部の日本語科コースとは異なり,システム開発上もその特性に見合った配慮が必要である。過去2年間の研究においては,学部コースのためのシステムデザインに主力を注いで来たので,今年度は,コース発足以来の教育経験を有する鈴木氏との意見交換を行い,JSPのためのシステム開発をめざした。同氏の来札は,同コースの札幌研修に時期を合わせたものである。その結果,システムの検討結果・修正を即座にコース生に実地に適用し,不適な点があれば再修正することが可能となり,システム開発上極めて有効であった。
(3)札幌分校伊藤隆一教授(研究協力者)・辻井義昭助教授のロンドン大学への派遣(1993年3月)
札幌分校とロンドン大学東洋アフリカ学院とは,過去5年間にわたって教育・研究上の相互交流を深めて来たが,1992年12月再び協定を結び,今後とも連携した体制を整えることを取り決めた。辻井助教授は,過去数年のロンドン大学との交渉の中心的役割を担ってきた。また,伊藤教授は,今後の交流の札幌分校側の中心となる予定である。両名をロンドン大学へ派遣することによって,本研究の最終的な調整と,今後の発展への展望が可能となった。
2 研究のまとめとしての作業
最終年度にあたり,研究総括に種々の作業が伴ったが,ここでは最重用事として「本研究の理論的位置づけ」を記すにとどめる。本研究は,札幌分校と東洋アフリカ学院との協定による,札幌分校での研修実施が契機となったものである。それ故に,研修を円滑に遂行させるという緊急の必要性に迫られていた。とりあえず,教材を作成し,研修を成立させるという実践的傾限が強かったことは否みがたい。それはそれで一定の成果をあげたと自負し得るが,理論化への要請が研究分担者に強まったのも事実である。そのよう要請を受け,今年度はこのシステムの理論的位置付けを試みた。ここに言う理論化とは,教授法のあれこれを比較対照し,その長短を列挙することではなく,めざすべき日本語教育の根幹(学習者の目標如何に左右されない普遍性)を追求することである。その結果,以下の(1)〜(3)のシステム作成上の柱とすることで研究分担者間の共通理解を得られた。(1)講師と学習者との双学習課程の創出 (2)教育の個性化 (3)学習支援体制・ネットワークの確立
理論的検討が不十分なままで行われたここ何年かの教育実践は,結果的にはこれらの理論的枠組みに沿った形で行われた。教室にとどまらない学習の場,学習者側からの教育評価の保障,面談等を通しての学習者個々人への対応,学科への配属・クラブ活動を通しての日本人学生との交流,指導教官制による支応体制,ホームスティ協会・企業との密接な連携,といった当初からの活動は,理論的にも妥当なものであったという確信をもつことができた。
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