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教員資質の向上のための教員養成カリキュラムに関する開発研究

研究課題

研究課題/領域番号 02045024
研究種目

国際学術研究

配分区分補助金
応募区分大学協力
研究機関広島大学

研究代表者

片岡 徳雄  広島大学, 教育学部, 教授 (80033687)

研究分担者 JOHN J Cogan  (アメリカ合衆国)ミネソタ大学, 教育学部, 教授
WILLIAM E Ga  (アメリカ合衆国)ミネソタ大学, 教育学部, 教授
MANZANO Virg (MANZANO V.V)  広島大学, 教育学部, 講師 (80208719)
沖原 謙  広島大学, 教育学部, 助手 (90204099)
岩重 博文  広島大学, 教育学部, 助教授 (20034390)
小山 正孝  広島大学, 教育学部, 講師 (30186837)
吉富 巧修  広島大学, 教育学部, 助教授 (20083389)
渡部 和彦  広島大学, 教育学部, 教授 (20057699)
JAMES Mackey  (アメリカ合衆国)ミネソタ大学, 教育学部, 教授
FRED Finley  (アメリカ合衆国)ミネソタ大学, 教育学部, 助教授
中山 修一  広島大学, 教育学部, 助教授 (30084122)
吉田 裕久  広島大学, 教育学部, 助教授 (80108373)
山崎 博敏  広島大学, 教育学部, 助教授 (10127730)
二宮 皓  広島大学, 教育学部, 助教授 (70000031)
祐宗 省三  広島大学, 教育学部(附属幼年教育研究施設), 教授 (50033543)
森 楙  広島大学, 教育学部(附属幼年教育研究施設), 教授 (00033556)
相原 和邦  広島大学, 教育学部, 教授 (40084115)
武村 重和  広島大学, 教育学部, 教授 (70112159)
伊東 亮三  広島大学, 教育学部, 教授 (00030560)
吉森 護  広島大学, 教育学部, 教授 (70035880)
ITOH Ryozo  Faculty of Education, Hiroshima University
MANZANO V Umangay  Faculty of Education, Hiroshima University
COGAN John J  ミネソタ大学, 教育学部(アメリカ合衆国), 教授
MACKEY James  ミネソタ大学, 教育学部(アメリカ合衆国), 教授
GARDNER Will  ミネソタ大学, 教育学部(アメリカ合衆国), 教授
FINLEY Fred  ミネソタ大学, 教育学部(アメリカ合衆国), 助教授
浮田 三郎  広島大学, 留学生センター, 教授 (50136016)
河合 伊六  広島大学, 教育学部, 教授 (80040682)
研究期間 (年度) 1990 – 1992
研究課題ステータス 完了 (1992年度)
配分額 *注記
5,400千円 (直接経費: 5,400千円)
1992年度: 1,800千円 (直接経費: 1,800千円)
1991年度: 1,800千円 (直接経費: 1,800千円)
1990年度: 1,800千円 (直接経費: 1,800千円)
キーワード日米教育 / 教師教育 / アンケート調査 / ミネソタ大学 / 教員資質向上 / 教員養成 / カリキュラム / 日米教育セミナ- / 市民教育 / 米国 / 大学体育 / アンケ-ト調査 / カリキュラム開発 / 音楽科教育 / 教育学部 / 初等中等教育学 / コミュニティ-カレッジ / 教育行政
研究概要

今年度の研究活動としては、主に次の2つの事業を行った。すなわち、その一つは、「教員資質向上のための教員養成カリキュラムに関する開発研究」に関連して、我国の中・高等学校教員にたいするアンケート調査の分析と結果のまとめである。他の一つは、ミネソタ大学への広島大学側からの研究者の派遣と研究交流である。それぞれの事業内容について、その概要を説明する。
1【アンケート調査について】:アンケート調査は、国語科教育、社会科教育、理科教育、数学科教育、音楽科教育、家政科教育、体育科教育、幼児(幼稚園)教育、教育学(組織・運営・内容を含む)の面からの調査研究を行った。各教科の内容は、それぞれの教科で独自のアンケートの内容を設定して行った。しかしながら、幾つかの点で共通の質問項目が設定された。それは、教育現場で指導している教師が、大学の教員養成課程のカリキュラムにおいて、自分達が学んだ内容について、どのような内容が役に立っているかについての調査である。また、再び大学で学習の機会が与えられたならば、どのような学習内容を希望するかなどの、具体的な内容を設定した。このアンケート調査の分析は既に終了しており、今年度中に印刷できる予定である。調査結果の内容については、紙面の都合ですべてを説明できないが、その例を全体的な調査と数学科教育の調査について紹介する。
教育学的全体に拘わる調査では、以下の4点にまとめられた。
(1)教師の教職能力としては、「授業」、「生徒指導」、「生徒理解」、「教師倫理」、「管理運営」の5つが、抽出された。
(2)教職の経験年数が高いほど、教師の教職能力が高まる。
(3)大学の勉強では、独力での勉強がとくに「授業」「生徒指導」「教師倫理」という能力に対して、重要な影響を与えていた。また、進路選択の時期が早く、教師以外の職業を志望しなかった者ほど、「教師倫理」高くなっていた。
(4)教員となってからも、「書籍」の影響など独力での勉強が重要な影響を与えていた。また、教師としての仕事ややりがいに満足し、授業以外での活動の場をもった者ほど教職能力は高くなっていた。
また、数学科教育では、広島大学とミネソタ大学の卒業生に対して、同様の内容の調査を行い、数学教育の実態、数学教員の資質に関する自己評価、大学の議義に対する期待等について比較したものである。(1)日本の授業では、一斉指導が行われ、それに個別指導が組み込まれるが、アメリカとは対照的に、小グループ指導は、ほとんど行われていない。(2)日本の教員の方が、説明・解説を頻繁に行っており、アメリカのほうが頻繁に教育機器を利用し、操作・実験を行わせている。しかし、生徒同士の話し合いをほとんど行わせていない点は日米に共通している。(3)日本の教員は、コンピューター等の教育機器についての知識・技能が不足していると自己評価しており、興味・関心と数学的な考え方の指導に強く困難を感じている。
2【研究者の派遣と研究交流】:今年度は、5名の研究者をミネソタ大学に派遣することができた。派遣期間は、平成4年9月29日から、10月5日までの7日間であった。研究領域と報告書のタイトルを以下に示しておきたい。今年度の派遣は、昨年度ミネソタ大学から6名の研究者を招き意見交換を行い、その結果双方でアンケート調査を行うなど実務的な研究活動を行っていたので、これら調査研究のまとめ方に関する意見交換の意味も含まれていた。また、最終年度でもあり、これまで、広島大学とミネソタ大学側と調整活動を行ってきた、コーディネーター(中山助教授、訪問団団長)も派遣研究者の中に加えた。比較的短期間の訪問ではあったが、ミネソタ大学側の行き届いた受け入れ態勢と研修プログラムのお陰で、多大な成果を上げて帰国することができた。現在、この派遣事業については、「ミネソタ大学訪問記」として、報告書に取り纏め、今年中に印刷を終え、刊行できる予定である。

報告書

(3件)
  • 1992 研究成果報告書概要
  • 1991 実績報告書
  • 1990 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (4件)

  • [文献書誌] ミネソタ大/広大共同研究事業研究プロジェクト: "平成4年度ミネソタ大/広大共同研究事業 報告書I:ミネソタ大学における教員養成システム調査研究" 1-30 (1993)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      1992 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] ミネソタ大/広大共同研究事業研究プロジェクト: "平成4年度ミネソタ大/広大共同研究事業 報告書II:我国における教員資質に関する調査研究" 1-90 (1993)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      1992 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Research Project: "Univ.of Minnesota/Hiroshima Univ. Joint Research Project 1992" Report I : Research on Pre-service Training System in Univ.of Minnesota. 1-30 (1993)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      1992 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Research Project: "Univ.of Minnesota/Hiroshima Univ. Joint Research Project 1992" Report II : Research on Nature of Teachers in Japan. 1-90 (1993)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      1992 研究成果報告書概要

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公開日: 1990-04-01   更新日: 2016-04-21  

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