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交通フロ-変化を考慮した大規模道路網の災害耐久性評価法

研究課題

研究課題/領域番号 02201126
研究種目

重点領域研究

配分区分補助金
研究機関京都大学

研究代表者

飯田 恭敬  京都大学, 工学部, 教授 (10026114)

研究分担者 内田 敬  京都大学, 工学部, 助手 (60203535)
朝倉 康夫  愛媛大学, 工学部, 講師 (80144319)
若林 拓史  大阪府立工業高等専門学校, 助教授 (00135542)
研究期間 (年度) 1990
研究課題ステータス 完了 (1990年度)
配分額 *注記
2,000千円 (直接経費: 2,000千円)
1990年度: 2,000千円 (直接経費: 2,000千円)
キーワード自然災害 / 社会における防災力 / 広域道路網 / 災害耐久性 / 信頼性解析 / 交点法 / ネットワ-ク集計化 / リンク信頼度推定モデル
研究概要

信頼性の高い道路網は,地震・水害等の自然災害が発生しても,確実で安定した交通サ-ビスを提供できるとともに,災害復旧時においても大いに機能を発揮する。このため,道路網の信頼性を評価し,道路網の整備計画や交通の管理運用計画を策定することは,今後の防災対策の観点からきわめて重要である.本研究では,広域道路網にも適用可能な道路網信頼性解析法を,昨年までの研究成果を基にさらに発展させた.本年度の主な成果は,(1)交点法を大規模なネットワ-クに適用するため,ネットワ-ク集計化方法を開発したこと,(2)リンク信頼度を経路交通量の変化に応じて内生的に得ることのできるモデルを開発したことである.
交点法は,ノ-ド間のミニマルパス・カットのうち,寄与率の高い一部のパス・カットを選択利用して信頼度の近似値を求める新しい信頼性解析法で,きわめて高い計算効率と必要精度の確保を両立できる.さらに,計算に利用するパスやカットが交通の経路やスクリ-ンラインに対応することから,現実の交通対策と結び付けて解析結果を評価できる特色を有する.本年度は,交点法を用いて広域都市圏規模でも効率的に計算するためのネットワ-ク集計化方法を開発した.開発したのは,1)サブネットワ-クの境界ノ-ドを集約する方法,2)パス・カット構造を保存したままでネットワ-クを集計化する方法等である.これらを現実のネットワ-クに適用して計算実験を行い,計算効率の向上を確認した.
また,道路網上では経路交通量が変化すると信頼度も変化するので,交通量が確率的に変動するという条件のもとで,リンクの平均交通量と交通容量からリンク信頼度を内生的に決定できるモデルを開発した.上記交点法と結合すると,交通フロ-変化が信頼性に及ぼす影響を明示的に考慮できるため,道路網整備策や運用管理方策のより実際的な検討が可能となる.

報告書

(1件)
  • 1990 実績報告書
  • 研究成果

    (6件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (6件)

  • [文献書誌] Yasunori IIDA: "An Approximation Method of Terminal Reliability of Road Network Using Partial Minimal Path and Cut Sets" Transport policy,Management and Technology towards 2001. 4. 367-380 (1990)

    • 関連する報告書
      1990 実績報告書
  • [文献書誌] 飯田 恭敬: "旅行時間変動による損失を考慮した適正経路分担交通量" 土木計画学研究・論文集. 8. 177-184 (1990)

    • 関連する報告書
      1990 実績報告書
  • [文献書誌] 若林 拓史: "道路網信頼性解析法の開発とライフラインネットワ-クへの適用性の検討" 土木計画学研究・講演集. 13. 915-922 (1990)

    • 関連する報告書
      1990 実績報告書
  • [文献書誌] 朝倉 康夫: "日リンク交通量変動の推定にもとづく道路網信頼性評価" 土木計画学研究・講演集. 13. 591-598 (1990)

    • 関連する報告書
      1990 実績報告書
  • [文献書誌] 飯田 恭敬: "道路網信頼性の近似解析方法の比較研究" 土木学会論文集. No407. 107-116 (1989)

    • 関連する報告書
      1990 実績報告書
  • [文献書誌] 若林 拓史: "道路網信頼性解析へのネットワ-ク集計法の適用" 土木計画学研究・講演集. 12. 567-574 (1989)

    • 関連する報告書
      1990 実績報告書

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公開日: 1990-04-01   更新日: 2016-04-21  

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