研究課題/領域番号 |
02201135
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研究種目 |
重点領域研究
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配分区分 | 補助金 |
研究機関 | 名城大学 |
研究代表者 |
岩垣 雄一 名城大学, 理工学部, 教授 (90027201)
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研究分担者 |
喜岡 渉 名古屋工業大学, 工学部, 助教授 (10135402)
伊藤 政博 名城大学, 理工学部, 教授 (90076638)
安田 孝志 岐阜大学, 工学部, 教授 (10093329)
岩田 好一朗 名古屋大学, 工学部, 教授 (10029150)
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研究期間 (年度) |
1990
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研究課題ステータス |
完了 (1990年度)
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配分額 *注記 |
3,600千円 (直接経費: 3,600千円)
1990年度: 3,600千円 (直接経費: 3,600千円)
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キーワード | 伊勢湾台風 / 高潮災害 / 高潮統計 / 氾濫シミュレ-ション / 波浪制御 / 潜堤 |
研究概要 |
1.高潮災害の解析 (1)名古屋港における高潮資料として、1951年から現在までの40年間の記録を使用して統計処理をした結果、伊勢湾台風時の資料を加えると、最高潮位及び潮位偏差のいずれもGumbel分布の適合性がよくないことが見出された。伊勢湾台風時の資料を除くと、偏差より最高潮位の方がよく、またGumbel分布より指数分布の方がむしろ適合性がよいことが見出された。(2)伊勢湾奥で発生した多くの過去の高潮災害で、特に享保7年(1722)9月に発生したものが伊勢湾台風による災害に匹敵するとされているので、災害誌や古書等により、この享保高潮の規模を検討した結果、台風コ-スは伊勢湾台風と類似であり、特に桑名から熱田までの被害が著しく、高潮の大きさは3mを越えていたと推定されることがわかった。 2.対策手法 (1)高潮災害の危険度の高い三重県長島町を対象として、種々の地勢・地物条件の下でシミュレ-ションを実施した結果、長島町のようなT.P.ー2m程度の低地盤に対しては、+1mの嵩上げでは破堤した場合に効果がないが、+3m嵩上げを行えば効果は絶大であることが見出された。(2)名古屋臨海地域を対象として、伊勢湾台風以後の人口、建築物及び埋立地の変化を調べた結果、人口の急増期に伊勢湾台風が発生したが、ここ20年は横ばいであること、建築物については6年程前から耐火耐震構造が木造より上回ってきたこと、埋立地については、面積は災害当時の1.7倍になったことなどが指摘された。(3)波浪制御を潜堤で行う場合、大水深になると砕波による消波効果も、反射による波の阻止効果もほとんど期待できないが、その対応策の一つとして、天端高が比較的低い潜堤を複数列配置する方法を実験的に調べた結果、2列の場合には波高低減率が1列の10%から30%以上にまで向上することがわかった。
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