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粒子数を選別した半導体負イオンクラスタ-と固体表面相互作用

研究課題

研究課題/領域番号 02214226
研究種目

重点領域研究

配分区分補助金
研究機関東京都立大学

研究代表者

阿知波 洋次  東京都立大学, 理学部, 助教授 (20002173)

研究分担者 城丸 春夫  東京都立大学, 理学部, 助手 (70196632)
研究期間 (年度) 1990
研究課題ステータス 完了 (1990年度)
配分額 *注記
1,500千円 (直接経費: 1,500千円)
1990年度: 1,500千円 (直接経費: 1,500千円)
キーワード半導体 / クラスタ- / 固体表面 / 炭素クラスタ-
研究概要

昨年度に引き続き質量選別した炭素負イオンクラスタ-と固体表面の相互作用について,とりわけ衡突にもとづく2次電子放出過程の解明を試みた。炭素負イオンクラスタ-の作製及び粒子数選別はレ-ザ-蒸発法と飛行時間分析型質量分析器を組み合せて使用した。本年度の研究では次の項目について明らかにした。 1)衡突エネルギ-600eV領域における2次電子放出効率(r)値の絶対値測定。 2)γ値の粒子数及びエネルギ-依存性。 3)クラスタ-の2次電子放出に関する電荷の効果。 4)放出電子のエネルギ-分析。 5)イオン散乱及び衡突解離過程の解明。 得られた結果は次の様である。 1)粒子数10ケの炭系クラスタ-についてγ=0.3の値がファラデ-カップを使用した実験から明らかになり,衡突に際し,7割が基盤に,残り3割が真空中へ放出されることが明らかになった。又,粒子数依存性は顕著であり,このエネルギ-領域ではγ〓1/(√<n>)の関係があることが見い出された。 2)衡突エネルギ-とγの関係では,エネルギ-の低下とともにγ値は低下するが,衡突エネルギ-が50〜100eVの領域で,顕著な電子脱離の増加が見られた。この過程は従来報告されていない全く新らしい現象である。 3)エネルギ-を同一にした負イオンクラスタ-と中性クラスタ-のγ値を測定し,電荷の効果を調べた結果,600eV領域ではγ値はほぼ一致し,この領域では電荷の有無とは無関係で運動量によってγ値が決定されていることが明らかになった。 4)放出電子のエネルギ-分布はおおよそ2〜3eVまで分布しているが,エネルギ-分布に大きな構造は見い出されなかった。 5)きわめて低速の運動エネルギ-領域(衡突エネルギ-,<50eV)で大きなイオン散乱を観測した。 この領域のイオン散乱は大部分親イオンのまま散乱していることが明らかになった。

報告書

(1件)
  • 1990 実績報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (5件)

  • [文献書誌] K.Mase: "Photostimulated Desorption of NO Chemisorbed on Pt(100) induced by Valence Electron Excitation" Rev.Solid State Sci.4. 591-594 (1990)

    • 関連する報告書
      1990 実績報告書
  • [文献書誌] K.Mase: "Photosrtimulated Desorption of NO on Pt(001) studied with Multiphoton Ionization Technique" Surface Sci.242. 444-449 (1991)

    • 関連する報告書
      1990 実績報告書
  • [文献書誌] H.Shiromaru: "Collisional Electron Emission st Solid Surface induced by Mass Selected Negative Cluster Ions" Z.Phys.D.

    • 関連する報告書
      1990 実績報告書
  • [文献書誌] Y.Achiba: "Evidence of Linear Chain for n>10 Carbon Negative Ion Clusters revealed by Mass Selected Photodetachment Spectroscopy" Z.Phys.D.

    • 関連する報告書
      1990 実績報告書
  • [文献書誌] H.Shiromaru: "Surface Induced Detachment observed on Mass Selected Carbon Negative Ion Clusters at Solid Surface" Chem.Phys.Lett.

    • 関連する報告書
      1990 実績報告書

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公開日: 1990-04-01   更新日: 2016-04-21  

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