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省資源・省エネルギ-型高度技術社会の形態

研究課題

研究課題/領域番号 02244105
研究種目

重点領域研究

配分区分補助金
研究機関東京大学

研究代表者

阿部 寛治  東京大学, 教養学部, 教授 (20016562)

研究分担者 青木 尊之  東京工業大学, 大学院総合理工学研究科, 助手 (00184036)
坂口 尭  東京都立科学技術大学, 工学部, 助手 (40099338)
青柳 晃  九州産業大学, 工学部, 助教授
矢部 孝  群馬大学, 工学部, 教授 (60016665)
丹生 慶四郎  東京工業大学, 総合理工学研究科, 名誉教授 (90029398)
研究期間 (年度) 1990
研究課題ステータス 完了 (1990年度)
配分額 *注記
6,000千円 (直接経費: 6,000千円)
1990年度: 6,000千円 (直接経費: 6,000千円)
キーワード省資源 / 省エネルギ- / 技術社会 / 家電平均使用年数 / 乗用車平均搭乗者数 / 乗用車平均使用年数
研究概要

当研究は省資源・省エネルギ-の本来の意味に立ち帰り,消費資源(エネルギ-もふくむ)量を現在の1/5に抑え,かつ現在の生活水準を落とさない高度技術社会の形態の可能性を探るものである.そのために重視することのひとつは「機器の修理・保全」である.ちなみに機器の使用年数を5倍にすれば必要生産量を1/5でよい.発生する廃棄物も1/5になるので廃棄物処理に要するエネルギ-量も大幅に減少するであろう.重視するもうひとつは自家用乗用車の平均搭乗者数である.平均搭乗者数が3倍になれば必要走行車車両数は1/3になる.このような観点から当研究では自家用乗用車の平均搭乗車数の調査と家庭用電化製品の平均使用年数の調査を行なった.
(1)電化製品の平均使用年数.若年層の消費動向を調査するために群馬大学など4大学の計542名の学生を対象にアンケ-ト調査を行なった.対象品目は腕時計,ウォ-クマンなど学生が所持している計12品目である.平均すると学生は約4年で捨てていることが判明した.また家庭用ク-ラ-などの平均使用年数についても既存のデ-タを収集したところ,家庭用電化製品の平均使用年数は7〜11年であることが判明した.
(2)自家用車の平均搭乗車数.東京都,福岡市など全国の計12ヶ所で調べた.道路脇で走行自動車の搭乗車数をカウンタ-で積算した.通過乗用車の総台数は144,159台である.ウィ-クデ-と日曜日の計3日調査した.ウィ-クデ-の比率を2,日曜日のの比率を1として平均すると平均搭乗車数は1.53名である.

報告書

(1件)
  • 1990 実績報告書
  • 研究成果

    (6件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (6件)

  • [文献書誌] 丹生 慶四郎: "Beam Generation of Three Kinds of Charged Particles" Laser and Particle Beams. 8. 1-17 (1990)

    • 関連する報告書
      1990 実績報告書
  • [文献書誌] 丹生 慶四郎: "Power Plant by LIB Fusion" NIFSーProcー5. 99-108 (1990)

    • 関連する報告書
      1990 実績報告書
  • [文献書誌] 矢部 孝: "慣性閉じこめ核融合とガラパゴス的シミュレ-ション物理" 天文月報. 83. 367-370 (1990)

    • 関連する報告書
      1990 実績報告書
  • [文献書誌] 矢部 孝: "A Universal Solver for Hyperbolic Equations by CubicーPolynomial Interpolation I.OneーDimensional Solver" Comput.Phys.Commun.(1991)

    • 関連する報告書
      1990 実績報告書
  • [文献書誌] 青柳 晃: "RungeーKutta Smoother for Suppression of ComputationalーMode Instability of LeapーFolg Scheme" J.Comput.Phys.93. (1991)

    • 関連する報告書
      1990 実績報告書
  • [文献書誌] 青木 尊之: "2ーD Simulation for Focus of Rotating and Propagating Ion Beam in Neutral Gas" Laser and Particle Beams. 8. 89-93 (1990)

    • 関連する報告書
      1990 実績報告書

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公開日: 1990-04-01   更新日: 2020-08-11  

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