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リボザイム(RNA)の機能発現機構の解明と機能制御方法の開発

研究課題

研究課題/領域番号 02250233
研究種目

重点領域研究

配分区分補助金
研究機関甲南大学

研究代表者

杉本 直己  甲南大学, 理学部, 講師 (60206430)

研究分担者 佐々木 宗夫  甲南大学, 理学部, 教授 (90025396)
研究期間 (年度) 1990
研究課題ステータス 完了 (1990年度)
配分額 *注記
2,400千円 (直接経費: 2,400千円)
1990年度: 2,400千円 (直接経費: 2,400千円)
キーワード核酸 / RNA / リボザイム / 機能発現 / ダングリング・エンド / インタ-ナル・ル-プ / 蛍光性オリゴヌクレオチド / オリゴヌクレオチド
研究概要

1。ワトソンークリック型塩基対(G・CおよびA・U)、ダングリング・エンド、インタ-ナル・ル-ブなどの二次構造を形成するオリゴヌクレオチドを合成し、その吸光度変化からオリゴヌクレオチド二重らせんの融解挙動を追跡した。その結果、塩基対の形成または融解が、主に最近接の塩基対の種類に依存していることを見出した。また、ダングリング・エンドはコア-の二重らせん構造を安定化し、逆にインタ-ナル・ル-プは不安定化の傾向を示すこと、同じヌクレオチドからなるダングリング・エンドでも3'の方が5'よりも安定であること、インタ-ナル・ル-プの不安定性はヌクレオチドの種類や溶液の塩濃度に大きく依存することなどを明らかにした。
2。上記の結果をもとに、RNAの二次構造の安定化エネルギ-を算出する方法の基盤となる最近接塩基対パラメ-タを決定した。このパラメ-タには、従来正確な値が求められいなかった非塩基対部位のパラメ-タも含まれている。
3。最近接塩基対パラメ-タを用いて、テトラヒメナ・リボザイムの活性部位の安定化二次構造を決定した。さらに、その活性部位のP9部分を改変することによって、リボザイムの活性部位がより安定化することを示した。
4。基質結合部位以外の反応に寄与するテトラヒメナ・リボザイムの構造部位を見つけるための手法として、蛍光性オリゴヌクレオチドを用いる手法を開発した。

報告書

(1件)
  • 1990 実績報告書
  • 研究成果

    (6件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (6件)

  • [文献書誌] Naoki Sugimoto: "Salt Effect on DoubleーHelix Formation of AUGCAU" Chemistry Express. 5. 249-252 (1990)

    • 関連する報告書
      1990 実績報告書
  • [文献書誌] Naoki Sugimoto: "DoubleーHelix Formation of CGCAGCG" Reports on Progress in Polymer Physics in Japan. 33. 729-732 (1990)

    • 関連する報告書
      1990 実績報告書
  • [文献書誌] Naoki Sugimoto: "Stability of Oligonucleotide YAUGCAU Helices" Chemistry Express. 5. 581-584 (1990)

    • 関連する報告書
      1990 実績報告書
  • [文献書誌] Naoki Sugimoto: "Inhibition of Deoxyribooligonucleotides on the Circle Opening Reaction of the Intervening Sequence from <Tetrahymena thermophila>___ー" Chemistry Letters. 747-748 (1990)

    • 関連する報告書
      1990 実績報告書
  • [文献書誌] Naoki Sugimoto: "Application of Energy Parameters of RNA Stability to the Reaction of Hammerhead Ribozymes" Chemistry Express. 5. 585-588 (1990)

    • 関連する報告書
      1990 実績報告書
  • [文献書誌] Naoki Sugimoto: "Stabilization Energy of the Catalytic Core of the <Tetrahymena>___ー Ribozyme" Chemistry Letters. 345-348 (1991)

    • 関連する報告書
      1990 実績報告書

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公開日: 1990-04-01   更新日: 2016-04-21  

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