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骨髄間質細胞による造血幹細胞の分化,増殖の統御機構ーウイルスベクタ-を用いた遺伝子導入法の造血系への応用ー

研究課題

研究課題/領域番号 02256208
研究種目

重点領域研究

配分区分補助金
研究機関東京医科大学

研究代表者

外山 圭助  東京医科大学, 医学部, 教授 (00051293)

研究分担者 金 兌貞  東京医科大学, 医学部, 教授 (70074507)
相沢 信  東京医科大学, 医学部, 助手 (30202443)
中野 優  東京医科大学, 医学部, 講師 (70192226)
研究期間 (年度) 1990
研究課題ステータス 完了 (1990年度)
配分額 *注記
2,100千円 (直接経費: 2,100千円)
1990年度: 2,100千円 (直接経費: 2,100千円)
キーワード骨髄間質細胞 / 造血幹細胞 / 細胞間相互作用 / アデノウイルス / SV40 T抗原 / 造血微小環境 / サイトカイン / 細胞分化
研究概要

骨髄間質細胞は,造血幹細胞の分化,増殖を統御する骨髄造血微小環境を構成する重要な一要素と考えられている。本研究はヒト骨髄間質細胞の役割を検討する目的で,SV40 Tー抗原組み込みアデノウイルスベクタ-を作成し間質細胞をimmortalizeすることにより種々の安定した細胞株を得ると共に,これらの造血幹細胞に及ぼす影響の検討を行った。ウイルスベクタ-としてSV40 Tー抗原(oriー)及びSVー40 Tー抗原温度感受性変異株(ts)遺伝子組み込みアデノウイルスを作製し骨髄間質細胞に対して感染法あるいは電気ショック法を用いて遺伝子導入を行った。oriー及びtsを用いた導入実験で48時間後の感染効率は感染法では40ー60%,電気ショック法では70ー80%であり,5ー10%の効率であった従来のプラスミドDNAによる導入に比較して有効であった。また20ー40代の系代培養後の株化効率は,感染法及び電気ショック法共に1ー3%の株化効率が得られ,これもプラスミドDNAを用いた場合に比較して約100ー500倍の効率であった。さらに獲得した細胞株を検討した結果,線維芽様細胞,マクロファ-ジ様細胞及び血管内皮細胞と様々な性質を有する細胞株が効率よく樹立されることが確認され,これらは第38回日本ウイルス学会で報告した。これら細胞株の造血細胞に及ぼす影響として各細胞の産生するサイトカインを検討した結果,一部の細胞培養上清中にGMーCSF,GーCSF,ILー6等が検出された。さらに一部細胞株でこれらサイトカインに加えILー3の産生が認められ造血微小環境におけるILー3の役割を検討する上での重要なモデルとして有用と考えられる。これらサイトカインは分子レベルでもmRNAの発現が確認され現在発表準備中である。現在さらにこれら細胞株を用いてin vitroにおけるヒト造血現象再現を検討中である。

報告書

(1件)
  • 1990 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (4件)

  • [文献書誌] Aizawa S.,Hojo H.et al.: "Rosette formation between stromal and hemopoietic cells:A simple assay for the supportive activity of stromal cells" Leukemia.

    • 関連する報告書
      1990 実績報告書
  • [文献書誌] Tavassoli M.,Aizawa S.et al.: "Molecular mechanism of hematopoietic stem cell binding to the supportive stroma." Prog.Clin.Biol.Res.(United State). 352. 87-95 (1990)

    • 関連する報告書
      1990 実績報告書
  • [文献書誌] Aizawa S.,Nakano M.et al.: "Establishment of a variety of human bone marrow stromal cell lines by recombinant SV40ーadenovirus vector." J.Cell.Physiol.

    • 関連する報告書
      1990 実績報告書
  • [文献書誌] Tavassoli H.,Aizawa S.et al.: "Hematopoiesis UCLA Symposia on Molecular and Cellular Biology" Alan R Liss Ine NY, 281 (1990)

    • 関連する報告書
      1990 実績報告書

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公開日: 1990-04-01   更新日: 2016-04-21  

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