| 研究課題/領域番号 |
02451033
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| 研究種目 |
一般研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 研究分野 |
教育学
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| 研究機関 | 東京大学 |
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研究代表者 |
天野 郁夫 東京大学, 教育学部, 教授 (50022398)
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| 研究分担者 |
酒井 朗 東京大学, 教育学部, 助手 (90211929)
苅谷 剛彦 東京大学, 教育学部, 講師 (60204658)
岩木 秀夫 日本女子大学, 人間社会学部, 助教授 (90114389)
森 重雄 東京大学, 教育学部, 助手 (80174366)
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| 研究期間 (年度) |
1990 – 1991
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| 研究課題ステータス |
完了 (1991年度)
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| 配分額 *注記 |
3,300千円 (直接経費: 3,300千円)
1991年度: 1,000千円 (直接経費: 1,000千円)
1990年度: 2,300千円 (直接経費: 2,300千円)
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| キーワード | 高校教育 / 学校組織 / 構造変動 |
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| 研究概要 |
平成2年度の先行研究の整理・基礎資料の収集にもとづき、平成3年度は府県をフィ-ルドとし各自のテ-マにそって研究を進めた.各自の具体的テ-マとは、1)高校3原則といわれる男女共学制・小学区制・総合制の定着・崩壊過程、2)高卒者をめぐる労働市場の変動、3)高校入学者選抜制度の変遷、4)大学入試制度と進学行動との関係、5)高校の学校文化の変容過程、6)高校教育に関する世論の変化などである.高校教育の諸側面にそれぞれが様々に切り込んでいくことで、システム総体の変動過程を総合的に明らかにすることをねらいとしている.
その結果、戦後の高校教育について常識的にいわれてきたことがらと異なる、いくつかの新しい知見が得られた.たとえば、1)高校3原則は文部省の反動的政策によって崩壊したものではなく、新制高校発足時から定着していなかったこと、2)高卒者の就職は、企業の労働力の能力主義的編成によって左右されてきたのではなく、高校それ自体が、学校内の教育的関係を維持していくために、学業成績を主とした生徒の企業への配分をおこなってきたこと、3)高校の入学者選抜が希望者全員入学制をすてて適格者主義をとったのは、文部省の指導によるためではなく、高校進学者の増大に対処するためのやむを得ざる方策であったこと、などである.
ただし、これらの知見を総合的にまとめるにはいたっておらず、研究期間終了後に残された課題は、おおきくわけて2つあり、一つは、学校組織や学校文化に関する研究を進めること、もう一つは、教育世論に関する研究を進めることである.こうした作業をすすめるなかで、これまでの常識を塗り替えるような、新たな高校教育像つくりだしていくことが最終的にめざすところである.
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