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外国人留学生に対する日本語・日本事情の教育システムに関する研究ー機構・制度・人員・カリキュラム・教材などー

研究課題

研究課題/領域番号 02451036
研究種目

一般研究(B)

配分区分補助金
研究分野 教育学
研究機関神戸大学

研究代表者

森 晴秀  神戸大学, 大学教育研究センター, 教授 (50031307)

研究分担者 油井 清光  神戸大学, 文学部, 講師 (10200859)
土井 捷三  神戸大学, 発達科学部, 教授 (20020620)
原 俊雄  神戸大学, 理学部, 助教授 (50156486)
松村 武男  神戸大学, 医学部, 教授 (10030842)
平井 一正  神戸大学, 工学部, 教授 (30031058)
鈴木 睦  神戸大学, 教養部, 助教授 (30196878)
研究期間 (年度) 1990 – 1991
研究課題ステータス 完了 (1991年度)
配分額 *注記
3,200千円 (直接経費: 3,200千円)
1991年度: 1,000千円 (直接経費: 1,000千円)
1990年度: 2,200千円 (直接経費: 2,200千円)
キーワード外国人留学生 / 日本語・日本事情 / 留学生教育システム / 留学生受入れ体制 / アンケート調査 / 意識調査 / アンケ-ト調査
研究概要

最終年度においては、元神戸大学所属の帰国留学生に対するアンケート調査を実施し、その結果を分析した。
調査票のタイトルは、「留学生教育と受入れに関する調査」(Research Project on Teaching and Hosting Foreign Students)とし、アジアを中心とした世界54ヶ国(及び国内)に対して、合計499通を郵送した。その内、国内分が48通あった。回収率は、全体で124通であり、全郵送分の24.9%であった。その内訳は、中国28、台湾19、韓国11、東南アジア及び南アジアからは計28、ヨーロッパ諸国からが9、中南米からが計13、アメリカ合衆国8、その他オーストラリア5、カナダが2、ギニアが1であった。
調査結果を全体として見た場合、つぎの諸点が重要である。(1)留学生のもつ、留学生活への何らかの「不満感」は、主に何に起因するのか。何と相関しているといえるのか。この問題については、基本的に彼等の日本語能力の自己評価と相関していることが実証的に示された。さらに、例えば特に研究・学習という領域での自己の日本語能力が不十分だったとする者は、「学校での学習内容」について「期待以下」であったとし、また日常生活での日本語能力が不十分であったとする者は、やはり「日常の生活状況」において「期待以下」にマークする、といった相関もある。但し、中には台湾の場合のように、さらに付加的な要因の重要性を示すものもある。この場合の「付加的な」要因とは、研究テーマの設定のあり方や指導教官の選定のあり方といった問題である。また留学生のもつ「不満感」や留学目的の達成感/挫折感は、一般に、本人のもつ「要求(必要)水準」と「達成水準」との関数であることも実証的に示された。例えば「学位取得」に関わる「不満感」や、欧米系の留学生に一般的に「満足感」が高く、アジア系に低いことも、多くはこの仮説で説明できる。もとより本人だけでなく「環境」としての日本人の対留学生への態度の相違の問題も存在する。

報告書

(3件)
  • 1991 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 1990 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (4件)

  • [文献書誌] 森 晴秀(編著)北原 淳,原 俊雄(等)共著: "世界の教育・日本の教育ー日本の教育を良くするためにー" 山口書店, 276 (1992)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      1991 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Haruhide Mori, Atushi Kitahara Toshio Hara: Yamaguchi-shoten. Education in the World/Education in Japan, 276 (1992)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      1991 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] 油井 清光: "留学生問題の分析視角とその実態" 神戸大学文学部紀要. 20. (1992)

    • 関連する報告書
      1991 実績報告書
  • [文献書誌] 森 晴秀: "世界の教育,日本の教育" 山口書店, 240 (1992)

    • 関連する報告書
      1991 実績報告書

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公開日: 1990-04-01   更新日: 2016-04-21  

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