| 研究課題/領域番号 |
02451076
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| 研究種目 |
一般研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 研究分野 |
経済事情・政策学
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| 研究機関 | 慶応義塾大学 |
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研究代表者 |
石田 英夫 慶應義塾大学, 大学院・経営管理研究科, 教授 (00051300)
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| 研究分担者 |
清家 篤 慶應義塾大学, 商学部, 助教授 (50137981)
重里 俊行 慶應義塾大学, 商学部, 教授 (30122055)
佐野 陽子 慶應義塾大学, 商学部, 教授 (10051210)
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| 研究期間 (年度) |
1990 – 1991
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| 研究課題ステータス |
完了 (1991年度)
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| 配分額 *注記 |
1,000千円 (直接経費: 1,000千円)
1991年度: 1,000千円 (直接経費: 1,000千円)
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| キーワード | 経営人材 / ゴ-ルドカラ- / プロフェショナル / 金融機関 / ビジネス・スク-ル / 日本的経営 / 企業内養成 / 専門 |
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| 研究概要 |
理工系・文科系を通じての企業内慣行の問題点
1.今日では、引き続き激しい技術革新が起こっており、これに適応するために、高度の一般的能力が求められる。その意味で、大学院教育に対しては、基本的に社会のニ-ズが増大しているはずである。
2.他方、大学院教育は一般に博士課程はもちろん、修士課程においても、教育内容がきわめて専門性が高い反面、標準化されていない。さらに実用性において遅れをとっているので、企業においてすぐに役立つ専門的能力は、院卒者にほとんど期待できない。その意味で、旧来の企業内人材開発の必要が薄れていない。
3.また、院卒者の資質は、学部卒者より高いのは無論だが、彼らは専門的職種を求める傾向があり、ジョブロ-テ-ションを是とする企業内労働市場において、雇う側と雇われる側との間に期待のギャップが生じやすい。
4.一部には、人手不足のため、院卒者にリクル-トを拡げるところもあるが、これがひきがねとなって院卒者の労働市場が拡大成立するのであれば望ましいとも言える。
5.院卒者の待遇、とくに給与体系は、通常の年功制に基づいていることが多く、院卒者にとっては何のメリットもない。昇進・昇格において差が出るのかどうかは、院卒者があまりに少数なので定かではない。
6.理工系院卒者の場合、とくに研究など仕事の面白さや、業績のために企業への定着が高いことが多い。これも一つの反対給付だが、国際化が進む中で、日本的特性を保持するのは益々難しくなるだろう。組織の中で彼らをプロフェショナルとして確立する制度が求められる。
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