| 研究課題/領域番号 |
02454044
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| 研究種目 |
一般研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 研究分野 |
園芸・造園学
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| 研究機関 | 千葉大学 |
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研究代表者 |
田代 順孝 千葉大学, 園芸学部, 助教授 (20188238)
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| 研究分担者 |
宮城 俊作 千葉大学, 園芸学部, 講師 (60209872)
赤坂 信 千葉大学, 園芸学部, 助教授 (30143267)
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| 研究期間 (年度) |
1990 – 1991
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| 研究課題ステータス |
完了 (1991年度)
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| 配分額 *注記 |
2,500千円 (直接経費: 2,500千円)
1991年度: 1,000千円 (直接経費: 1,000千円)
1990年度: 1,500千円 (直接経費: 1,500千円)
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| キーワード | 高密度居住地域 / 住環境 / オープンスペース / 敷地 / 集合化 / 緑被環境 / 安定性 / 接道空地 / オ-プンスペ-ス / 区画整理 / 用途地域 / 緑地地域 / 建ぺい率 / 緑被地(率) / 緑住混在 |
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| 研究概要 |
本研究は2年度にわたって実施し、高密度居住地域におけるオープンスペースの存在形態について様々な角度から分析し、居住環境形成に関連する空間条件を明らかにした。初年度には東京都内における、低層住宅地区を取り上げ、主として敷地内空地の存続に係わる建築密度との相関分析をおこない、私的領域における存続の安定性と供用空間としての空地の形態について評価を行った。その結果低層高密度地域ではその敷地が形成されたときの条件を維持しているかぎりにおいて、空地は建ぺい率に規定され、道路側及び南側において植栽などの緑被空間を伴って地域の景観構成要素、環境制御空間としての機能を維持していることが分かった。緑被形態及び緑量は原則的に敷地規模-建ぺい率の関係のタイプ応じて定まることが分かった。
2年度目にはこのことを基礎として敷地内空地の計画的制御に係わる要因の抽出を行い、オープンスペース形態の再編手法について検討した。ここで明らかにされたことをまとめると以下のようになる。
(1)敷地内空地の存続の安定性を支える基本的条件として、敷地規模は絶対条件として、建ぺい率は相対条件として作用品柄、敷地内空地の安定性の度合いを決定付けている。この要因によって定まる空間形態は地区レベル出の計画的制御手法に応用擦ることが可能である。
(2)小規模敷地の統合によって大区画の敷地が出現する地域では、統合に伴って大形集合住宅への転換が行われるのが普通であり、従来個別敷地で分割して保有していた緑被空間を新しい、公開性の高い空地として再編される傾向が強く、緑被性は低下する。この結果は敷地の統合化のプロセスにおいて、空地の創出のルールを定め、その形態、機能、デザインについての合意形成手法と連動した制御手法の開発に応用できる。
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