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東京都老人医療センタ-、デイ・ホスピタル利用患者を対象として実施してきたこれまでの調査から、医療機関のリハビリテ-ション部門で一定のプログラムを終了した後、在宅生活を継続している患者の生活実態およびサポ-ト・ネットワ-クの測定スケ-ルの策定を行った。その過程で、既存調査の対象者に対し、その後の生活変化を知るための郵送調査を実施した。さらに1990年度にデイ・ホスピタルにオ-ダ-が出された患者の家族に対して、策定した生活実態およびサポ-ト・ネットワ-クの諸スケ-ルを使用した面接調査を実施した。
1990年度のデイ・ホスピタルの患者のサポ-ト・ネットワ-クの変化をデイ・ホスピタルの利用以前と利用中とで比較したところ、デイ・ホスピタルを利用する過程ですでに一定以上のサポ-ト・ネットワ-クが存在していること、そのサポ-ト・ネットワ-クによってデイ・ホスピタルの利用が可能となった者もいること、サポ-ト・ネットワ-クの中心は医療関係者および医療機関であることが明らかになった。
しかし策定したスケ-ルは、生活実態を把握するうえでは一定の評価は得られたが、サポ-ト・ネットワ-クに関してはスケ-ルを離れて、面接調査での自由回答による聞き取り結果と比較すると、満足できるものとはいえなかった。今後とも検討を重ねていく必要性がある。また医療関係者・医療機関の福祉サ-ビス情報の重要性が再確認されたことで、患者および介護者への情報提供と同時に、関係者諸機関への正確な情報提供システムの整備が今後の課題となった。
この結果については、学会発表・論文などにまとめていく予定である。
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