研究課題/領域番号 |
02610116
|
研究種目 |
一般研究(C)
|
配分区分 | 補助金 |
研究分野 |
教育学
|
研究機関 | 京都教育大学 |
研究代表者 |
関口 義 京都教育大学, 教育学部, 教授 (50196953)
|
研究分担者 |
鎌田 積 財団法人日本開発構想研究所, 研究第1部, 副部長
|
研究期間 (年度) |
1990 – 1991
|
研究課題ステータス |
完了 (1991年度)
|
配分額 *注記 |
2,000千円 (直接経費: 2,000千円)
1991年度: 600千円 (直接経費: 600千円)
1990年度: 1,400千円 (直接経費: 1,400千円)
|
キーワード | 国際化と情報化 / 18歳人口減少への対応 / 実学教育機関 / 目的意識の明確さ / 職業選択への見通し / 生涯学習機関としての役割 / 社会のニ-ズに応ずる教育 / 18歳人口減少期への対応 / 入学動機と目的意識 / 専門技術と資格の取得 / 専門的職業への指向 / カリキュラムへの適応状況 / 18歳人口の増減 / 中等後教育 / 職業の選択 / 産業構造の変動 / 進路指導 / 実学教育 |
研究概要 |
当初の計画どおりに調査研究を行い、平成4年2月には、研究の成果を、「専門学校(専修学校専門課程)の社会的役割に関する基礎的な調査研究報告書」(B5版110ペ-ジ)としてまとめ,刊行した。報告書は研究代表者、研究協力者が分担して執筆した. 私立専門学校1128校を対象とする学校調査の結果については、「専修学校(専門課程)の動向に関する調査結果の解説」と題し、研究協力者の鎌田積が解説を担当した.調査項ごとの結果にもとづき、(1)専修学校の概要、(2)過去3年間の志願者数増減、(3)志願者数増加への対応、(4)学校運営上の問題、(ア)教員確保、(イ)学生確保、(ウ)校地の拡長、(エ)校舎の増築、(オ)資金的余裕、(5)將来の施策について、(6)専修学校の展開方向.(この項は研究代表者が解説を担当). 専門学校37校、7000人を対象とする学生意識調査の結果については、「専門学校(専修学校専門課程)在校生意識調査結果とその考察」と題し研究代表者、関口義が調査結果にもとづき分析と考察を行った。まず調査の目的、対象校および基本的事項について紹介、解説し、本論の意識調査結果とその考察では、次の項目について分析結果をまとめた。(1)専修学校に関心を持った時期、(2)専修学校への入学動機、(3)専修学校への入学に影響を与えたものはなにか、(4)専門学校進学と大学との関連、(5)専門学校進学と就職との関連、(6)現在学んでいることについて、(7)入学後の学校生活、(8)現在学んでいる学科と卒業後の進路、(9)学歴に関する見聞は、(10)自由記述欄の回答結果のまとめ(課程に結びつく職業への意見、学歴社会への意見、現在の学校生活、過去の学校生活に対する考えなど)である.
|