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ラマン散乱によるシリカエアロジェルにおけるフラクトンの研究

研究課題

研究課題/領域番号 02640243
研究種目

一般研究(C)

配分区分補助金
研究分野 固体物性
研究機関北海道教育大学

研究代表者

辻見 裕史  北海道教育大学, 教育学部・函館分校, 助教授 (20113673)

研究期間 (年度) 1990 – 1991
研究課題ステータス 完了 (1991年度)
配分額 *注記
1,500千円 (直接経費: 1,500千円)
1991年度: 700千円 (直接経費: 700千円)
1990年度: 800千円 (直接経費: 800千円)
キーワードシリカエアロジェル / フラクタル / フラクトン / スカラ-・フラクトン / ベクトル・フラクトン / 光散乱 / 中性子散乱 / ビスマス・ナイオビウム・オキサイド / ブリルアン散乱 / 酸化物 / ビスマス / ナイオビウム / 音波 / 弾性定数 / 弾性波 / ラマン散乱 / ペ-ハ-依存性
研究概要

平成2年度、我々はシリカエアロジェルのラマン散乱と中性子散乱を行い、その成果をPhys.Rev.Lerrersに報告した。内容の概略は次の通りである。PH7とPH8.5の環境で、シリカエアロジェルの試料を作製した。両試料において、それぞれのフラクタル領域にて得たラマン散乱と中性子散乱の結果を比較することにより、約10GHzを境に高周波側にスカラ-・フラクトンが、そして低周波側にベクトル・フラクトンが存在することを実験的に発見した。動的フラクタル構造を特徴づけるスカラ-・フラクトンのフラクトン次元とベクトル・フラクトンのものとをそれぞれd^^=sとd^^=bとで表現すると、PH7の試料では、d^^=s=1.3、d^^=b=2.2またPH8.5の試料では、d^^=s=0.9、d^^=b=1.7なる値を得た。これから、フラクトン次元はPH依存性があり不変的な物理量ではないこと、またd^^=s<d^^=bなる関係はPHに依らないことを結論づけた。
平成3年度は、PH依存性をより細かく知ることを目的に、PH7、7.5、8.0、8.5の試料を作製した。ところが、北海道大学にて使用している、5パスの分光器(Burleighー110)では、弾性散乱が大きくフラクトンが観測できないことが判明し、この研究の1時停止を余儀なくされている。平成2年度の上記の論文で使用したと同じ型の3+3パスのタンデム型分光器が新たに導入される予定であるので、これを待って実験を再開することにする。その間「βーBiNbO4のブリルアン散乱」を行なうことにした。ブリルアン散乱で、この結晶のa※回りのブリルアンスペクトルを取り、弾性定数を決定する実験である。この成果については、平成4年の日本物理学会春の年会にて発表した。

報告書

(3件)
  • 1991 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 1990 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (3件)

  • [文献書誌] R.Vacher, E.Courtens,G.Coddens A.Heidemann,Y.Tsujimi,J.Pelous and M.Foret: "Crossovers in the Density of States of Fractal Silica Aerogels" Physical Review Letters. 65. 1008-1011 (1990)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      1991 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] R. Vacher, E. Courtens, G. Coddens, A. Heidemann, Y. Tsujimi J. Pelous and M. Feret: ""Crossovers in the Density of States of Fractal Silica Aerogels"" Physical Review Letters. 65. 1008-1011 (1990)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      1991 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] R.Vacher,E.Courtens,G.Coddens A.Heidemann,Y.Tsujimi,J.Pelous and M.Foret: "Crossorers in the Density of States of Fractal Silica Aerogels" Physical Review Letters. 65. 1008-1011 (1990)

    • 関連する報告書
      1990 実績報告書

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公開日: 1990-04-01   更新日: 2016-04-21  

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