| 研究課題/領域番号 |
02670915
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| 研究種目 |
一般研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 研究分野 |
外科・放射線系歯学
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| 研究機関 | 愛知学院大学 |
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研究代表者 |
服部 孝範 愛知学院大学, 歯学部・口腔外科学第二講座, 助教授 (70064813)
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| 研究分担者 |
鈴木 俊夫 愛知学院大学, 歯学部・口腔外科学第二講座, 非常勤助手
夏目 長門 愛知学院大学, 歯学部・口腔外科学第二講座, 講師 (90183532)
河合 幹 愛知学院大学, 歯学部・口腔外科学第二講座, 教授 (50064788)
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| 研究期間 (年度) |
1990 – 1992
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| 研究課題ステータス |
完了 (1992年度)
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| 配分額 *注記 |
1,000千円 (直接経費: 1,000千円)
1992年度: 500千円 (直接経費: 500千円)
1991年度: 500千円 (直接経費: 500千円)
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| キーワード | 寝たり老人 / 往診歯科治療 / アンケート / 調査 / 寝たきり老人 / 在宅障害者の歯科治療 / 歯科医療需要予測 / 高齢者歯科医療 |
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| 研究概要 |
今後、日本では急速に老齢化社会になり、寝たきり老人等に対する歯科医療需要は増加すると考えられているが、我が国における歯科医療は歯科診療所における齲蝕治療、歯周治療を中心として行われており、寝たきり老人や種々の障害を有する人々に対する対応は十分とはいえない状態である。そこで、本研究では寝たり老人等の在宅歯科診療の実態を把握すると共に、今後の需要の予測を行うことを目的とする。また、在宅診療を行う場合、現段階では、これらのケースの多くは、口腔衛生状態が悪く、抜歯などの観血的処置が必要と思われる。この際、開業歯科医師単独では治療が困難な場合が多いが、このような場合に全身管理下で歯科処置の行い得る歯科大学病院等の施設と連携をとり観血的処置を行い、そのほかは往診により処置を行うといったチームアプローチの体制づくりが必要であるとの観点にたち、現時点での在宅障害者の口腔状態を把握し、在宅障害者歯科医療体制を確立する上での基礎資料を得ることを目的とし、下記の如く研究を行った。
1.調査者が直接患者宅に往診し、口腔衛生状態の調査を行う。この際緊急に要するものはポ-タブルユニット3型を使用して応急処置を行った。2.平成3年度に作製した調査用紙を標本抽出した開業歯科医師616名に対して調査用紙を送付し、278名より解答が得られた集計解析は以下の如くである。
1.往診歯科治療を行っているのは278名中95名であった。
2.往診歯科治療を行っていない理由として、往診を必要とする患者がいない、往診の依頼がない、必要な医療機器がない、時間的に余裕がないなどであった。3.寝たり老人は予備力が低いので、外科的処置を行うときは入院下で治療を行った方がよいと思われる。
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