研究課題/領域番号 |
02680121
|
研究種目 |
一般研究(C)
|
配分区分 | 補助金 |
研究分野 |
体育学
|
研究機関 | 日本体育大学女子短期大学 |
研究代表者 |
上野 純子 日本体育大学女子短期大学, 体育科, 講師 (70099307)
|
研究分担者 |
正木 健雄 日本体育大学, 体育学部, 教授 (00084426)
|
研究期間 (年度) |
1990 – 1992
|
研究課題ステータス |
完了 (1992年度)
|
配分額 *注記 |
2,400千円 (直接経費: 2,400千円)
1992年度: 200千円 (直接経費: 200千円)
1991年度: 500千円 (直接経費: 500千円)
1990年度: 1,700千円 (直接経費: 1,700千円)
|
キーワード | スポーツ / 視機能 / 裸眼視力 / 屈折異常 / 立体視 / 発達 / 視力 / 運動種目 / 不同視 / 自動他覚屈折計 / ステレオテスト / スポ-ツ種目 / 立体視機能 |
研究概要 |
【これまでの経過】 〈平成2年度〉 発育期における適切なスポーツ活動が視機能を順調に発達させるのではないか、また、一方では、ひとつの運動種目を長期間行うことによって視機能の発達に何らかの相違が生じるのではないかとの仮説のもとに、1年目は運動部(27部)選手(1000人)を対象に視機能の検査を実施した。検査の内容は、視力、屈折異常、立体視の三種類である。結果は、第38回日本学校保健学会において発表したが、特徴的な内容として、バドミントン、テニス、バレーボール、野球、ハンドボールなどのように広い視空間を必要とする球技の経験者は、広い視空間をそれほど必要としない運動種目(卓球、相撲、レスリング、水泳、アーチェリ他など)経験者に比べ、かなり視機能が優れていたことであった。 〈平成3年度〉 2年目は、1年目に実施できなかった運動部について追加調査を実施した。さらに運動選手と非運動経験者との視機能の比較では、運動選手の方が視力、屈折状態ともに優れていることが明らかになった。 〈平成4年度〉 発育・発達の観点から小学1年から高校3年生までの裸眼視力(健康診断の記録から)の加齢的変化を分析した。その結果、小学3年以降正視(裸眼視力1.0以上)の者の割合が減少していく一方で、小学校4年ころまで裸眼視力1.2を保持している者の半数以上は、その後、視力が良くなっていき、小学5年で部活動が開始される時期を境にさらに視力が伸びていき、中学2年のピークでは、視力1.0以上の者の7割以上は1.5〜2.0まで伸びていくことが明らかとなった。これらの研究成果について報告書を作成する。 【今後の課題】 発育期のスポーツ活動が視機能の発達に影響することが示唆されたことにより、スポーツ種目やスポーツ開始年齢、生活習慣等との関連で、さらに継続調査を実施し検討することが今後の課題である。
|