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薬物誘導型Pー450遺伝子プロモ-タ-に働く転写因子の解析

研究課題

研究課題/領域番号 02680149
研究種目

一般研究(C)

配分区分補助金
研究分野 代謝生物化学
研究機関東北大学

研究代表者

十川 和博  東北大学, 理学部, 助教授 (80175421)

研究期間 (年度) 1990
研究課題ステータス 完了 (1990年度)
配分額 *注記
1,600千円 (直接経費: 1,600千円)
1990年度: 1,600千円 (直接経費: 1,600千円)
キーワード転写因子 / 薬物誘導 / Zinc Finger構造 / GCボックス
研究概要

Pー450c遺伝子の誘導的発現にはプロモ-タ-領域に存在するBTEと名づけたエレメントが必要であり、そこに結合する因子として全蛋白質領域を含むcDNAクロ-ンをラット肝臓cDNAライブラリ-より得、BTEーBと名づけた。BTEーBはアミノ酸244残基から成り、C末端付近に3つのZinc Finger構造があった。またその他の部分は現在まで報告されている蛋白質と構造上の類似性はなかった。本cDNAを大腸菌で発現させるため、T7ファ-ジのプロモ-タ-の下流にBTEーBcDNAを接合したプラスミドを作製し,T7ポリメラ-ゼ活性をもつ大腸菌BL21株をトランスフォ-ムした。IPTG処理をした大腸菌から得られた抽出液にはBTEに結合する活性が確認された。また大腸菌で発現したBTEーBはBTEの他、種々のGCボックス塩基配列をもつオリゴヌクレオチドプロ-ブに結合した。現在この抽出液からBTEーBを精製中である。またBTEーBが転写調節因子として働く可能性を培養細胞を用いたトランスフェクション実験で検討中である。
同じく薬物代謝型のPー450であるフェノバルビタ-ルで誘導されるPー450b遺伝子のプロモ-タ-領域にBTE類似の塩基配列を見出したのでその転写活性について検討した。Pー450b遺伝子上流とCAT構造遺伝子を接合したプラスミドを作製し、ラット肝癌由来のH4IIEC3細胞にトランスフェクションしたところ、強いCAT活性が見出されたがBTE類似配列をそのプラスミドから欠失させるとCAT活性はほぼ消失した。またHeLa細胞抽出液を用いたinvitro転写実験でもこのBTE類似配列が転写を促進することを見出した。また大腸菌で発現したBTEーBはこのPー450bBTE類似配列に結合した。

報告書

(1件)
  • 1990 実績報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (5件)

  • [文献書誌] N.Yokotani: "cDNA cloning of cytochrome Pー450 related to Pー450pー2 from the cDNA library of human placenta" Eur.J.Biochem.187. 23-29 (1990)

    • 関連する報告書
      1990 実績報告書
  • [文献書誌] O.Minowa: "Functional expression of microsomal and mitochondrial cytochrome Pー450(d and SCC) in COSー7 cells from cloned cDNA" Cell Structure and Function. 15. 21-30 (1990)

    • 関連する報告書
      1990 実績報告書
  • [文献書誌] A.Yanagida: "Novel cisーacting element required for a high level of inducible expression of the rat Pー450c gene" Mol.Cell.Biol.10. 1470-1475 (1990)

    • 関連する報告書
      1990 実績報告書
  • [文献書誌] M.Hayashi: "Somatostatin gene expression in the developing monkey frontal and cerebellar cortices" Brain Res.57. 37-41 (1990)

    • 関連する報告書
      1990 実績報告書
  • [文献書誌] N.Yokotani: "cDNA cloning and expression of the mRNA fof cytochrome Pー450kd which shows a fatty acid ωーhydroxylating activity" Eur.J.Biochem.

    • 関連する報告書
      1990 実績報告書

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公開日: 1990-04-01   更新日: 2016-04-21  

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