| 研究課題/領域番号 |
02680233
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| 研究種目 |
一般研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 研究分野 |
科学教育
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| 研究機関 | 東京工業大学 |
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研究代表者 |
牟田 博光 東京工業大学, 工学部, 教授 (70090925)
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| 研究分担者 |
前迫 孝憲 東京工業大学, 工学部, 助教授 (00114893)
矢野 真和 東京工業大学, 工学部, 教授 (30016521)
松田 稔樹 東京工業大学, 工学部, 助教授 (60173845)
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| 研究期間 (年度) |
1990 – 1991
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| 研究課題ステータス |
完了 (1991年度)
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| 配分額 *注記 |
2,400千円 (直接経費: 2,400千円)
1991年度: 300千円 (直接経費: 300千円)
1990年度: 2,100千円 (直接経費: 2,100千円)
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| キーワード | 遠隔教育 / 衛星放送 / 費用効果分析 / テレラ-ニング / 費用負担 / テレラーニング |
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| 研究概要 |
本研究の目的は、遠隔教育を発展させると考えられている様々な新しい教育技術、即ち衛星放送、コンピュ-タ技術などを費用と効果の観点から分析することによって、それらを遠隔教育に応用することの実現性を明らかにしようとするものである。
通信教育に加え、電話回線を用いて音声と簡単な画像情報を送るテレラ-ニングについて費用効果分析を行った結果、テレラ-ニングは伝統的な通信教育の場合と比較して費用がかかるものの、学習者の終了率が高くなることから、終了者あたりの費用は通信教育の場合より安くなることがありうることを明らかにした。
通信衛星放送により、予備校の授業を全国にある地方校だけではなく、私立の高等学校に送るケ-スの費用効果を分析した。アンテナなどの設備投資は耐用年数が長いため、長期的に回収可能である。ランニングコストは受信料が大部分を占めるが、生徒からの徴収金でまかなうことができ、運営のための費用はほぼ回収できる。生徒の立場からは、予備校に通う代わりになり、徴収金を払っても、予備校に通うより安上がりで、時間の節約にもなる。生徒の学力が衛星放送のレベルに合えば、効果も高い。宣伝効果もあり、今後短期間に普及すると考えられる。
衛星放送は多くの視聴者が全国に点在している場合には極めて有効な情報伝達のメディアである。講習会などのような場合に、視聴者の理解の程度はどうかの評価を行った。コンピュ-タ教育研修を衛星放送を利用して視聴した場合と、実際の研修を行った場合と、受講者にどのような効果があったかを調べた結果、衛星放送利用による研修でも、直接研修と同程度の効果が上げられることをが明らかとなった。
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