| 研究課題/領域番号 |
02808019
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| 研究種目 |
一般研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 研究分野 |
体育学
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| 研究機関 | 筑波大学 |
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研究代表者 |
飯田 稔 筑波大学, 体育科学系, 教授 (90114032)
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| 研究分担者 |
小田 晋 筑波大学, 社会医学系, 教授 (90049156)
松原 達哉 筑波大学, 心理学系, 教授 (90015438)
真仁田 昭 目白学園女子短期大学, 教授 (30015424)
小畠 哲 広島経済大学, 経済学部, 教授 (00205444)
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| 研究期間 (年度) |
1990 – 1992
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| 研究課題ステータス |
完了 (1992年度)
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| 配分額 *注記 |
1,900千円 (直接経費: 1,900千円)
1992年度: 100千円 (直接経費: 100千円)
1991年度: 400千円 (直接経費: 400千円)
1990年度: 1,400千円 (直接経費: 1,400千円)
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| キーワード | 登校拒否 / 中学生 / キャンプ / 効果 |
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| 研究概要 |
平成元年〜3年の3ケ年にわたり実験キャンプを実施。登校拒否中学生(N=45)に対する医学、心理、行動的効果を明らかにすることを目的とする。
その結果、次の結論を得た。
1)キャンプ10ケ月後、45人の登校拒否中学生のうち32人(71.1%)が登校しており、登校状況に改善がみられる。
2)ロールシャッハの結果から再登校に至る条件として子どもらしい精神的なバイタリーティーの存在があげられる。
3)CMIによると、登校拒否児は健常児に比べて精神的自覚症状が高いが、キャンプ後その差は少なくなる。
4)バウムテストから、登校拒否児のエネルギーの回復と情緒的安定に効果が認められ、パーソナリティーが改善されている。
5)不安については、キャンプ後状態不安、特性不安ともに低下した。
6)キャンプ直後自己概念が向上し、特に努力主義の因子が顕著であった。
7)キャンプ集団内での社会的地位が高まり、友人関係の改善が図られた。
8)「向社会性」「自己表現」「協調性」の点で対人行動の向上が認められた。
9)親子関係においては、拒否群と不一致の養育態度に改善がみられ、特に母親の改善が著しく、子どものみかたとも一致していた。
以上の結果から、登校拒否中学生に対するキャンプ療法は、登校拒否の解決に有効な方法であるといえる。
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