• 研究課題をさがす
  • 研究者をさがす
  • KAKENの使い方
  1. 前のページに戻る

産業開発にともなう北東アジア臨海地域の地表面・海表面変化の時系列調査

研究課題

研究課題/領域番号 03227108
研究種目

重点領域研究

配分区分補助金
研究機関九州工業大学

研究代表者

緒方 純俊  九州工業大学, 情報工学部, 教授 (60037942)

研究分担者 北山 公也  九州工業大学, 情報工学部, 助手 (80204923)
猪俣 靖  北九州高等工業専門学校, 助教授 (70044394)
研究期間 (年度) 1991
研究課題ステータス 完了 (1991年度)
配分額 *注記
1,800千円 (直接経費: 1,800千円)
1991年度: 1,800千円 (直接経費: 1,800千円)
キーワード塩田 / 産業開発 / リモ-トセンシング / 時系列調査 / 地形変化 / ランドサット / GIS / 画像解析
研究概要

昨年度に引続き、ランドサット衛星と地理情報を組合せることで、工業化、産業開発にともなう水陸境界線の変化、地表面の変化を時系列的に追跡・再現しGIS化することを試みた。今回は韓国・仁川地域および中国・黄河河口域を調査の対象にえらんだ。
韓国は近年急速に工業化を進めてきたが、その過程でソウルの西約30キロメ-トルに位置する仁川周辺の塩田をとりつぶし、産業用地として再開発している。今回は1972年‐1988年間の5時期のランドサット画像デ-タを使用して塩田面積の時系列調査を行うと同時に、戦前、戦後の古地図と組み合わせてGISデ-タベ-スを作成した。仁川市の朱安塩田は1972年以前に消滅して市街地化していることが判明した。さらに、仁川周辺地域の塩田が1985年以降急速に再開発され工業・商業用地に変わり、1988年には稼働塩田が消滅したことを確認した。また、仁川周辺塩田の消滅と産業用地化のパタ-ンは、昨年度調査におけるわが国の瀬戸内地方で見られたパタ-ンと同様であり、ここでの仮説が一般性を有するものであることを確信した。
いっぽう、黄河河口域は、まだ、人間活動よりも自然力が卓越している地域であるが、近年の油田開発と人口の急増が注目される地域である。1973年‐1990年間の5時期のランドサット画像デ-タによって河口デルタの拡大、河道の変遷を時系列的に追跡調査した。衛星デ-タから推定したデルタの成長速度は32平方キロメ-トル/年であり、文献値38平方キロメ-トル/年に近似している。さらに、ここでも地形変化、土地被覆変化を年代ごとに重ね合わせ手法でGIS化し、ラスタ形デ-タベ-スを作成した。

報告書

(1件)
  • 1991 実績報告書
  • 研究成果

    (6件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (6件)

  • [文献書誌] 緒方 純俊: "Geographical Change of the Mouth of the yellow River due to Industrial Activities" Envivunmental Change and GIS(旭川). 125-132 (1991)

    • 関連する報告書
      1991 実績報告書
  • [文献書誌] 猪俣 靖: "Supervised,unsuphvised Classifications by Histogram Ovhlay Technigue" International J.of Remote Sensing.

    • 関連する報告書
      1991 実績報告書
  • [文献書誌] 猪俣 靖: "可視・近赤外衛星リモ-トセンシングデ-タにおけるさざ波の特徴およびその検出手法" 日本リモ-トセンシング学会誌.

    • 関連する報告書
      1991 実績報告書
  • [文献書誌] 北山 公也: "ネットワ-ク環境を活用した衛星リモ-トセンシング解析システムとケ-ススタディ" 九州大学大型計算機センタ-・計算機科学研究報告. 9. (1992)

    • 関連する報告書
      1991 実績報告書
  • [文献書誌] 緒方 純俊: "多時期の地図情報と時系列画像デ-タを利用した韓国・仁川周辺の土地利用変化の観察" 日本リモ-トセンシング学会誌.

    • 関連する報告書
      1991 実績報告書
  • [文献書誌] 緒方 純俊: "黄河河口域の地形および土地被覆変化の観察" 日本リモ-トセンシング学会誌.

    • 関連する報告書
      1991 実績報告書

URL: 

公開日: 1991-04-01   更新日: 2016-04-21  

サービス概要 検索マニュアル よくある質問 お知らせ 利用規程 科研費による研究の帰属

Powered by NII kakenhi