| 研究概要 |
この研究の目的は,(1)被害主体の変遷,防災技術の向上が,自然災害の被害内容をどのように変化させてきたかを時系列的に明かにし,(2)災害を通じて人間と自然との関わりを研究するためには,どのような地理情報をデ-タベ-ス化する必要があるかを提言する,ことにある.
自然災害の時系列的変化については,松田と石村がそれぞれ水害と火山災害を分担して調査を行った.松田は,高知平野ならびに静岡平野の水害の歴史的変化を,過去の水害事例から検討し,土地利用の集約化が被害額の増大を招き,新たな治水対策を導入させ,その繰り返しにより環境が次第に改善されてきたことを考察した.また,その結果から,総合治水対策が導入された必然性について,再検討した.石村は,有珠山の噴火災害後の状況を調査し,現在も活動しつづけている桜島の鹿児島市民への影響とを比較した.その結果,短期間の活動であれば,復興も比較的短期間になされるが,長期的噴火活動は,住民に過度な負担を与え,集落の存立基盤さえも破壊しつつあることを明らかにした.
現存する情報の利用法については,地震災害を例に取り検討した.地震に対する脆弱性をあらわす市街地の状況を示す有効な資料は,土地課税台帳と家屋課税台帳から得られることを提言し,収納されている情報の再編成の具体例を示した.また,被害想定の基礎になる地盤についての情報は,ボ-リングデ-タそのものをデ-タベ-ス化するよりは,類型化した地盤情報を蓄積する方が有効であるので,地質型地盤区分から地震工学的地盤区分に至るまでの手法を開発し,その実例を示した.
さらに,各種情報が,国の機関では標準メッシュで計測されるのに対して,地方自治体では,500mもしくは250mメッシュという方形メッシュで測定されている現状を示し,デ-タの効率的な利用をはかるためには,統一をとることが必要であることをシンポジウムで述べた.
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