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分製酵母APー1因子papl^+及びGAL4様蛋白質ST7の構造と機能解析

研究課題

研究課題/領域番号 03259207
研究種目

重点領域研究

配分区分補助金
研究機関京都大学

研究代表者

登田 隆  京都大学, 理学部, 助手 (50197894)

研究期間 (年度) 1991
研究課題ステータス 完了 (1991年度)
配分額 *注記
2,000千円 (直接経費: 2,000千円)
1991年度: 2,000千円 (直接経費: 2,000千円)
キーワードDNA結合タンパク質 / 転写因子 / APー1因子 / 分列酵母 / ロイシンジッパ- / 染色体構造 / 転写制御 / クロマチン
研究概要

分製酵母Schizosuccharomyces pombcを材料に、APー1様転写因子papl^+(pombe APー1like factor1)の生物機能について遺伝学的、細胞生物学的手法を用いて研究している。papl^+は、タンパン質リン酸化酵素阻害剤スタウロスポリンに対して過剰発現により耐性を与える遺伝子として単離された。昨年度までに、抗体を用いた免疫学的方法からpapl^+タンパク質が75kdのリン酸化タンパク質で、in vito でAPー1配列(TGACTAA)と効率よく結合することを示した。
今年度新たに明らかにした研究成果は以下の点である。
(1)papl^+による転写制御を受けるタ-ゲット遺伝子(p25)をクロ-ン化した。p25mRNA量は,papl^+を過剰発現している細胞では、正常細胞に比べて数倍上昇し、逆に、papl^-欠損細胞では、ほとんど発現していなかった。しかもp25遺伝子の上流ーTATAボックスから約120bp5側一には、APー1配列(TGACTAA)が見い出された。in vitro突然異導入により、このAPー1配列が,papl^+によるP25遺伝子の転写制御に必須であることを示した。
(2)papl^+をCEに制御する新しい遺伝子NS23をクロ-ニンがした。NS23を過剰発現させると、papl^+同様p25遺伝子の転写上昇がみられ,それはpapl^+の存在に依存した。
(3)以前、クロマチン構造を維持するのに必須であると分離、解析していたcrml^+核タンパク質がpapl^+依存性転写を負に制御していることを見い出した。すなわちcrml^+に突然変異が起き,不活性化されると,p25遺伝子は逆に大量発現した。以上から,crmlが何らかの機構で,papl^+転写因子を負に活性調節していることが強く示唆された。

報告書

(1件)
  • 1991 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (4件)

  • [文献書誌] Toda,T: "Fission yeast genes that confer resistance to staurosporine encode an APー1ーlike transcription factor and a protein kinase related to the mammalian ERK1/MAP2 and budding yeast FUS3 and KSS1 Kinases." Genes Dev.5. 60-73 (1991)

    • 関連する報告書
      1991 実績報告書
  • [文献書誌] Toda,T.: "The fission yesat papl^+ gene encodes an APー1ーlike factor that functionally interacts with a novel protein kinase." J.Cell Biochem.suppl.14B. 149-149 (1990)

    • 関連する報告書
      1991 実績報告書
  • [文献書誌] Ohkura,H.: "The fission yeast Dis2^+ gene required for chromosome disjoining encodes one of two putative type I protein phosphatases." Cell. 57. 997-1007 (1989)

    • 関連する報告書
      1991 実績報告書
  • [文献書誌] Hirano,T.: "Essential roles of the RNA polymerase I largest subunit and DNA topoisomerases in the formation of fission yeast nucleolus." J.Cell.Biol.108. 243-253 (1989)

    • 関連する報告書
      1991 実績報告書

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公開日: 1991-04-01   更新日: 2016-04-21  

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