| 研究課題/領域番号 |
03301030
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| 研究種目 |
総合研究(A)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 研究分野 |
教育学
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| 研究機関 | 名古屋大学 |
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研究代表者 |
佐々木 享 名古屋大学, 教育学部, 教授 (10083601)
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| 研究分担者 |
佐々木 英一 鹿児島大学, 教育学部, 助教授 (30125471)
寺田 盛紀 金沢大学, 教育学部, 助教授 (80197805)
堀内 逹夫 (堀内 達夫) 大阪市立大学, 文学部, 助教授 (40135273)
横尾 恒隆 岩手大学, 教育学部, 助教授 (30220544)
田中 喜美 東京学芸大学, 教育学部, 教授 (00115247)
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| 研究期間 (年度) |
1991 – 1993
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| 研究課題ステータス |
完了 (1993年度)
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| 配分額 *注記 |
7,800千円 (直接経費: 7,800千円)
1993年度: 2,000千円 (直接経費: 2,000千円)
1992年度: 2,800千円 (直接経費: 2,800千円)
1991年度: 3,000千円 (直接経費: 3,000千円)
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| キーワード | 職業教育 / 職業訓練 / 職業資格 / 熟練 / 技能検定 / 労働協約 / 用語解説 / 西欧諸国 / 技術・職業教育 / 公的職業資格 / 公的技能検定 / 職業資格の国際比較 / 横断賃率 / 職業教育のデュアルシステム / ECの統合 / 熟練工養成 |
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| 研究概要 |
1 学校体系の一環として、あるいは学校外の施設で実施される技術教育、職業教育及び職業訓練の制度や慣行を、日本、ドイツ、アメリカ、イギリス、フランス、ロシアについて研究し、それらを比較検討した。
2 国際的な比較検討の分析基軸なる日本の学校体系下の技術教育と職業教育にかかわる用語、概念を、歴史的に、また外国語と対比できるよう整理した。
3 わが国の技能検定、公的職業資格については、その制度の種々の存在形態や社会的機能を分析し、技能検定が技能水準の公証システムにとどまり、職業資格ないしそれに類する機能をもたないことを解明した。
4 西欧諸国にあっては、技能検定はそれ自体が独立して存在するのではなく、技能水準の公証過程が職業資格取得条件のなかに組み込まれていることを明らかにした。
5 職業資格が労働協約をとおして社会的に機能しているフランスの事例、EC諸国における職業資格の国際的標準化の試み、などが調査、分析された。フランスなどの職業資格については、その多くが学歴とゆるく連動していることが注目された。
6 わが国のみならずアメリカをふくむ西欧諸国においても、教育思潮とともに、法制度の変遷が技術・職業教育にかかわる諸概念の形成、変遷に影響を与えることが明らかにされた。
7 ドイツには、家政婦養成のための訓練システムが職業教育に位置づけられていることが注目された。
8 報告書には、(1)技術・職業教育の国際比較のための若干の論稿、(2)西欧諸国における学校内外の技術・職業教育に関する主要な用語についての解説とを収録した。
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