新情報技術による教育発展計画と教員の質に関する国際共同研究

• 研究課題/領域番号: 03351010
• 研究種目: 総合研究(B)
• 配分区分: 補助金
• 研究分野: 科学教育
• 研究機関: 東京学芸大学
• 研究代表者: 井上 光洋 東京学芸大学, 教育学部, 助教授 (60016491)
• 研究分担者: 堀口 秀嗣 国立教育研究所, 室長 (70103702) ; 近藤 勲 岡山大学, 教育学部, 教授 (50033361) ; 生田 孝至 新潟大学, 教育学部, 教授 (20018823) ; 篠原 文陽児 東京学芸大学, 教育学部, 助教授 (00113035) ; 西之園 晴夫 京都教育大学, 教育学部, 教授 (90027673)
• 研究期間 (年度): 1991
• 研究課題ステータス: 完了 (1991年度)
• 配分額: 1,600千円 (直接経費: 1,600千円); 1991年度: 1,600千円 (直接経費: 1,600千円)
• キーワード: OECD / 情報技術 / 情報社会 / カリキュラム / 教育職員免許法 / 教師教育

研究概要

1)新情報技術は3つの教育的側面、(1)教授・学習の新しい道具として、(2)コンピュ-タをベ-スとした学習環境、(3)教育情報交換のための電子通信網、をもっているとの共通理解のもとに、新情報技術の成功事例とこの分野における各国の国際的戦略の発展と関係づけた必要条件を分析し、かつ、教授・学習のプロセスを改善するのに貢献する方法が、どのように関連しているかを解明するため、OECD・CERIからの要請により、とくに大学の機能と役割に焦点をあてケ-ス・スタディをおこなった。日本では岐阜大学、上越教育大学、鳴門教育大学、東京学芸大学、筑波大学、学習ソフトウェア情報研究センタ-の6機関を取り上げた。OECD加盟国全体の調査研究は、“New Information Technologies in School;Teacher Training,Research and the Role of Universities"としてまとめられ刊行されている。
2)新情報技術は当然カリキュラムの改革をせまり、教師教育と教員研修の内容を変革させていかなければならない。そこで、日本における教育課程および学習指導要領の改訂と教育職員免許法の一部改正に焦点をあてて、調査研究をおこなった。概要はつぎの通りである。
I.高度情報社会と新しい教育課程(初等・中等教育)
1)新しい教育課程の概要、2)中学校における教育課程、3)高等学校における教育課程、4)技術・学庭科における情報基礎のカリキュラム、5)情報教育における検討事項
II教育職員免許法の改正に伴う、新しい科目“教育の方法・技術"のカリキュラムの枠組み
このような2つの調査研究をおこない、OECD・CERIを通じて日本における新情報技術にかかわる情報をOECD加盟各国に配布した。